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 デル・テクノロジーズは2020年8月4日、日本の中堅企業を対象にした「IT投資動向調査 追跡調査」の結果を発表した。テレワークを実施した企業は63.9%で、それらの企業ではヘルプデスクやパソコン、ネットワーク管理などテレワーク支援に割くIT担当者の業務時間が10.3%増加したと分かった。

 調査は2020年6月8日~7月3日に実施した。調査対象はデル・テクノロジーズの顧客企業のうち従業員100人以上1000人未満の中堅企業約470社だ。

 テレワーク支援に割くIT担当者の業務時間増については、従来業務が置き換わったわけではなく「純粋にIT担当者の残業時間が増加したと捉えている」(デル・テクノロジーズの木村佳博広域営業統括本部デジタルセールス&広域営業本部長)という。

 企業のテレワーク継続動向についての調査結果も発表した。今後テレワークを継続すると回答した企業は54.1%で、テレワークを実施した企業の割合63.9%に比べて9.8ポイント少なかった。テレワークを継続しない企業は「コミュニケーションが難しい・時間がかかる」「チャット・Web会議ツールなどの習熟度に個人差があり業務の円滑な進行を妨げる」などを課題として挙げた。

 デル・テクノロジーズはテレワークに課題を感じる中堅企業を、コンサルティングや即納モデルのノートパソコン提供など多方面からの施策で支援していくという。