ホンダと米GM（General Motors）は2020年9月3日、北米での協業を拡大するための覚書を締結したと発表した。エンジン車やEV（電気自動車）のプラットフォームやパワートレーンの共有、部品の共同購買、コネクティッドサービスなどの領域で協業を検討する。プラットフォームやパワートレーンは、共有だけでなく将来の共同開発も検討している。両社は協業範囲を拡大することでコスト効率を高め、先進技術に多くのリソースを配分できるとしている。
今回の協業では、複数のセグメントでエンジンと電動パワートレーンを含むプラットフォームを共有する。さらに早い段階で共同開発に向けた議論を進め、2021年の年初から共同作業を始めることを目指す。
両社の協力関係は2次電池や燃料電池、モビリティーサービスの専用車「Cruise Origin」の共同開発など、20年以上に渡る。両社は2020年4月に、GMが韓国LG Chemとの合弁会社で生産するUltium電池を搭載したグローバルEVプラットフォームをベースに、ホンダが2車種の新型EVを共同開発することで合意した。今回の協業は、これをベースに協業領域を拡大するもの。
共同購買では、部品の共同調達や物流、地域ごとの戦略立案などを重点的に進める。両社それぞれの規模、知見、標準化された手法を活用し、さらなるコスト効率化を図る。コネクティッドサービス分野では、電子プラットフォーム、次世代先進運転支援システム（ADAS）、インフォテインメント、接続性、車車間および路車間（V2X）通信などの研究開発で協力する。4月には、GMのコネクティッドサービス「OnStar」の安全セキュリティ機能を、ホンダの2車種の新型EVに組み込み、「HondaLink」に統合すると発表した。この機能統合をベースに、ホンダもOnStarを活用することを検討する。インフォテインメントを含む将来のコネクティッドサービスも共同開発の可能性を探るという。
