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 明電舎は、労働災害を仮想現実(VR)で疑似体験できるコンテンツ「VR安全体感教育」をサブスクリプション方式で提供する。既に、子会社の明電システムソリューション(静岡県沼津市)を通じて販売を開始した。コロナ禍で集合教育が難しいという声に応えて、ユーザー企業が自ら受講形態を決めやすいサブスクリプション方式を採用した。9種類のコンテンツを用意しており、月額8万円(税別、以下同)から利用できる。

明電舎のニュースリリース

 管理用パソコンとヘッドマウントディスプレー(HMD)をWi-Fiで接続し、VRコンテンツを映し出す(図1)。HMDを装着した受講者は、座ったままでもコンテンツの視聴が可能。複数の受講者が同時にVR体験でき、ソーシャルディスタンスも確保しやすい。3軸シミュレーターを利用すれば、VR画像と連動した傾きや揺れ、衝撃を体感できる。

図1:安全体感教育の様子
図1:安全体感教育の様子
3軸シミュレーターを利用すれば、VR画像と連動した傾きや揺れ、衝撃も体感できる。(出所:明電舎)
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 コンテンツのラインアップは、「墜落」「火災」「感電」「窒息」「落下物」「車両転覆・はさまれ」「巻き込まれ」「衝突」「転倒」の各場面を想定した9種類(図2)。溶接作業時に火災を発生させてしまう事故や、グラインダー作業中の漏電による感電事故、タンク内作業時の酸欠による窒息事故などを疑似体験できる。同社は、新たなコンテンツも開発する予定で、ユーザーは、それらを同社のWebサイトからダウンロードして自由に使える。

図2:VRコンテンツの例
図2:VRコンテンツの例
高所作業の移動時に発生するハシゴからの墜落(上)や、溶接作業時に発生する火災(下)などを体感できる。(出所:明電舎)
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 明電舎は、2008年からグループ内の従業員を対象とした安全体感教育を展開し、2016年には教育プログラムの外販を開始した。これまでに、のべ1万7000人が安全体感教育を受講しているという。従来、同社の担当者が工場や建設現場などへ出張して教育プログラムを提供していたが、最近は新型コロナウイルス感染症の拡大によって集合教育が難しくなっている。

 そこで同社は、VR化した教育コンテンツの提供を決めた。さらにサブスクリプション方式とすることで、受講人数や場所、時間などを柔軟に設定できるようにした。VRコンテンツを一括購入するのに比べて初期費用を抑えられる、最新かつ多様なコンテンツを利用できるため、安全教育のマンネリ化やコンテンツの陳腐化も防げるといったメリットもある。

 月額利用料は、年間契約が8万円で6カ月契約が9万円、1カ月ごとの契約では10万円。業態により、1コンテンツごとの契約も可能だ。その他、オリジナルコンテンツの開発についても相談に応じる。