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 三菱重工業は、海事業界における脱炭素化の取り組みの一環として、既存船の改造による燃料転換を検討すると発表した。同社が参画するデンマークの研究機関「マースクゼロカーボンシッピング研究所(The Mærsk Mc-Kinney Møller Center for Zero Carbon Shipping)」を通じて、既存船の改造に伴う技術的・財務的・環境的評価を実施。既存船のカーボンニュートラルへの道筋と課題を明らかにし、船舶への投資リスクの軽減を図る。

* 三菱重工業のニュースリリース:https://www.mhi.com/jp/news/210520.html

 改造の対象となるのは、コンテナ船やタンカーといった化石燃料を用いる既存船。これらの燃料をアンモニアやメタノールなどの「脱炭素燃料」に転換する改造を想定し、安全面から技術的評価を実施する。加えて、船上への二酸化炭素(CO2)回収装置の導入をはじめとする次世代ソリューションについても、技術的に評価する。燃料転換費用や技術投資、燃料コストおよび関連する運航コストなどの財務的評価も実施。船舶のライフサイクル全体における温暖化ガス削減効果を試算し、環境への影響も評価する。

 このプロジェクトは、三菱重工グループでは三菱造船(横浜市)と三菱重工マリンマシナリ(長崎市)が中核となって推進する。国際総合海運大手であるデンマークのA.P.モラー・マースク(A.P. Møller - Mærsk)グループや米国船級協会(American Bureau of Shipping:ABS)、ドイツのマン・エナジーソリューションズ(MAN Energy Solutions)、日本郵船、世界最大の独立系コンテナ船主である香港のシースパン(Seaspan)、フランスのトタル(Total)グループも参加している。

 三菱重工によると、現在、世界におけるCO2排出量の約3%が海事業界に由来する。他産業で脱炭素化への取り組みが進むにつれ、今後数十年間のうちにその割合が増す見込みだという。そのため三菱重工グループは、船舶や舶用エンジンに関する技術や知見を生かすとともにパートナー企業と連携し、海上物流の脱炭素化の実現に取り組むという。

 マースクゼロカーボンシッピング研究所は、A.P.モラー・マースクグループが提唱し、2020年6月に設立された非営利団体(NPO)。三菱重工の他、ABSや穀物総合大手の米カーギル(Cargill)、マン・エナジーソリューションズ、日本郵船、ドイツのシーメンス・エナジー(Siemens Energy)が設立パートナーとして参画。脱炭素化燃料や新たな推進技術などを研究する。これまでに、アンモニアを輸送用燃料として安全に使用するためのガイドラインの開発に取り組んでいる。

* 2020年6月25日付、三菱重工業のニュースリリース:https://www.mhi.com/jp/news/200625.html