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 スウェーデンEricsson(エリクソン)は2021年6月9日、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行(パンデミック)収束後も、オンラインは消費者の日常生活にさまざまな形で関与し続けるとする調査リポート「The future urban reality Consumers’ outlook on a new urban reality for 2025.」を発表した 関連ニュースリリース 。世界31市場の23億人の一般消費者から得た意見に基づき、パンデミック後、2025年までの消費者生活について考察している 関連レポートのダウンロードサイト

 これによると、現在のリモートワークやeラーニング、デジタルヘルスやオンラインショッピングでの食料品調達に加えて、今後人々は、平均2.5件の新しいオンラインサービスを取り入れるようになる。そうして得られた余暇時間は、旅行のほか、生活の質の向上や、友達、家族過ごす時間に費やすようになる。

(出所:Ericsson)
(出所:Ericsson)
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 パンデミックによるオンライン活用が進んだ結果、パンデミック収束後も、それ以前と比べて平均週10時間、オンライン時間が増える。こうした動きにより、以前からオンラインに深く依存していたユーザーとそれ以外の消費者とのギャップが狭まり、オンラインサービスはさらに一般消費者に不可欠なものとなっていく。

 今回のリポートで報告されている主な内容は下記の通り

  • 2025年までにさらに進むオンライン化:消費者の2人に1人が、スキルアップのためにeラーニングを活用している。また、世界の消費者の半数以上が、今後、自分の娯楽活動全てがオンライン化していくだろうとしている。3人に1人以上が、食料品などの購入もオンライン上で済ませるようになると回答している。
スキルアップのためeラーニングの普及が進むと予測する消費者の割合(出所:Ericsson)
スキルアップのためeラーニングの普及が進むと予測する消費者の割合(出所:Ericsson)
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  • 64%の消費者が社会的ストレス上昇を予想:5人に3人が、適正な収入を維持するには複数の仕事を掛け持ちする必要があると回答。同時に7割の消費者が、健康的な生活を維持できることを望んでいる。
  • 便利な生活はプライバシーを侵害:75%の消費者が2025年には生活がさらに便利になると回答する一方で、7割はオンラインのセキュリティーとプライバシーへの配慮がもう少し必要としている。
  • 地産地消への期待:世界の消費者の半数は、環境への配慮も含め、今後の新たな基準として、地産地消に力を入れるべきだと考えている。
  • 気候変動や汚染への懸念と旅行への関心:消費者の半数が気候変動や汚染への懸念を表明する一方で、67%が旅行に行きたいと考えている。ほとんどの消費者は、もっと持続可能な旅行の選択肢を導入すべきだと考えているが、今後、旅行に飛行機を使わないと答えたのは3人に1人にとどまる。
  • オンライン環境への依存:オンライン環境への依存はパンデミック収束後も継続し、2025年までに、オンラインに費やす時間は平均週10時間増えると予想される。今よりさらに平均2.5件オンラインサービス活用数が増え、デジタルテクノロジーが社会の隅々にまで広がるデジタルインクルージョンの時代にますます近づいていく。