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 総務省 情報通信政策研究所は2021年8月25日、東京女子大学の橋元良明教授などとの共同研究として実施した「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の報告書を公表した。2012年から毎年実施している調査で、今回が9回目となる。2021年1月12日から同18日まで実施した。

 動画サービスなどの利用率を見ると、これまでの調査に引き続き、オンデマンド型の動画共有サービス(YouTubeなど)の高い状況が続いている。今回の調査における全年代の利用率は85.4%で、初めて8割を超えた。2番目に多いのはオンデマンド型の動画配信サービス(Netflixなど)で46.3%、3番目はオンデマンド型の放送番組配信サービス(TVerなど)で22.2%となった。有料多チャンネル放送サービス(WOWOW、スカパー!、ケーブルテレビなど)の利用率は13.1%だった。

 全年代におけるサービス別の利用率は、YouTubeが85.2%で最多となった。2番目はAmazonプライム・ビデオで29.7%、3番目はniconicoで14.9%となった。Tverとradikoが共に14.1%で4番目、Netflixが13.5%でこれに続いている。

発表資料