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 日立製作所と東京大学生産技術研究所(東大生研)は2021年9月2日、超省エネルギー型のビッグデータ基盤の実現に向けた主要技術を共同開発したと発表した。データベースエンジンのデータ処理方式を見直し、同一消費電力で従来比200倍を超えるデータ分析を可能にしたという。今後ITインフラとしての実用化を目指す。

 データベースエンジン内のストレージでアクセスされていない領域の電源をオフにし、かつ必要なデータに遅滞なくアクセスできるよう、省エネルギー効果を最大化する電源の制御モデルと、それを基に実際のデータベースエンジンの稼働を制御する電源管理機構を開発した。鉱山機器の稼働管理IoT(インターネット・オブ・シングズ)システムを想定した実証実験で、一般的に使われているデータベースエンジンとの比較で200倍超の電力効率を確認した。

 日立はIoTやデータを使った価値創出を目指す「Lumada」事業を成長戦略の核に据える。同社は東大生研との研究成果を基に、需要増が予想されるデータ分析領域で高速処理と環境負荷低減を両立するサービスの提供につなげる考えだ。