ソフトバンクは2021年11月2日、次世代電池の性能検証施設「ソフトバンク次世代電池Lab.」における最新の成果を発表した。リチウムイオン電池を将来代替するとして世界的な開発競争が進む「全固体電池」の要素技術などの開発に成功したという。
全固体電池はリチウムイオン電池の電解質として従来の液体の代わりに固体材料を用いることで、安全性とエネルギー効率を高める次世代電池である。ソフトバンクはこのほど、「質量エネルギー密度（Wh/kg）」の向上に向けた全固体電池用の正極材料の開発に成功したという。
ソフトバンク次世代電池Lab.が入居する建物
（出所：エスペック）
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このほか人工知能（AI）などを応用して材料開発の効率を高める手法「MI（マテリアルズ・インフォマティクス）」を用いた正極材料の性能予測モデルの構築や、質量エネルギー密度を520Wh/kgに高めた電池セルの作成にも成功したとしている。現行のリチウムイオン電池では高くても250Wh/kg程度とされている。
全固体電池の正極材料は住友化学や東京工業大学、正極材料の性能予測モデルは慶応義塾大学、質量エネルギー密度が高い電池セルは米Enpower Greentech（エンパワー・グリーンテック）と開発した。
ソフトバンクは携帯電話基地局を搭載した無人航空機を成層圏に滞空させ、広範囲の通信エリアを作る「HAPS（High Altitude Platform Station、成層圏通信プラットフォーム）」の開発を急いでいる。HAPSの実用化に当たっては現在主流のリチウムイオン電池より軽量化しやすく安全な次世代電池の開発が重要で、その開発促進に向けて「ソフトバンク次世代電池Lab.」を2021年6月に設立していた。
