東京大学生産技術研究所（東大生研）、プライムプラネットエナジー＆ソリューションズ（PPES）、パナソニック、豊田通商は2022年1月26日、リチウムイオン電池（LIB）の資源およびリサイクルに関する共同研究を開始すると発表した（図1）。具体的には、資源からLIBの電極材料を造るプロセス（電極材料製造プロセス）、および電池製造工程のロス材や使用済み電池からLIBの電極材料を造るプロセス（リサイクルプロセス）について革新を目指す。
背景には「スピード感を持ってやらないと25年以降は戦えない」（パナソニック エナジー社副社長の渡辺 庄一郎氏）という日本の電池業界としての危機感がある。中国や韓国の電池メーカーと伍（ご）していくには、コストや量の面だけでなく、グリーンという面でも競争力を高めていく必要がある。そのために求められているのが、前述の2つのプロセスの革新である。
PPES代表取締役社長の好田博昭氏によれば、電極材料製造プロセスの革新では、ニッケルの需要の多くを占めるステンレス鋼を前提とした既存のプロセスではなく、電池電極用に最適化したプロセスとすることで、コスト、リードタイム、二酸化炭素（CO2）排出量の半減を狙う（図2）。リサイクルプロセスの革新においても、工程の少ないプロセスに変えていくことで、CO2排出量の半減、および低コスト化を目指すという（図3）。
共同研究の期間は、22年1月1日～23年12月31日の2年間。必要に応じて延長も検討する。「25年以降、電動車や電気自動車（EV）が増えていく。（開発した技術の実用化は）そこまでには間に合わせたい」（好田氏）とスピード感を持って取り組むことを強調する。共同研究に携わる専属の研究者は、当初は10人ほどから開始。そのうちの6人は、PPES、パナソニック、豊田通商から派遣する。
