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 スタートアップのKids Publicは2022年5月9日、妊婦が対象の遠隔健康医療相談サービス(オンライン医療相談)の共同実証事業において、サービスを受けた妊婦グループは受けていない妊婦グループに比べて、産後うつ病の高リスク者が少なかったと発表した。実証事業は横浜市と東京大学と実施した。

実証事業で示された結果
実証事業で示された結果
(出所:Kids Public)
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 横浜市内に在住の妊婦734人が実証事業に参加した。そのうち機械的にランダムに振り分けられた365人は「介入群」として、妊娠中から産後4カ月までKids Publicが提供するオンライン医療相談を受けた。オンライン医療相談では利用者がスマートフォンを使い、自宅から産婦人科医や助産師、小児科医らにビデオ通話やチャットなどで悩みを相談できる。一方残りの369人は「対照群」としてオンライン医療相談を受けなかった。

 実証事業の参加者が産後3カ月となった時点で産後うつ病スクリーニングを実施したところ、高リスク者の割合は介入群で15.2%対照群では22.8%となり、統計学的に有意差があることが分かった。相対リスクを算出すると、オンライン医療相談を受けたグループでは産後うつ病の高リスクとなる女性の割合が33.5%低かったと示せるという。

 産後うつ病高リスクの判定は、国内外でよく利用される「エジンバラ産後うつ病自己評価票」を用いた。今後東京大学の研究者が学術論文として今回の実証事業の結果を発表する予定だ。