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 博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は2022年5月25日、メディア接触状況の変化などを捉える「メディア定点調査」の2022年の調査結果を発表した。

 まず、メディア総接触時間は445.5分(1日あたり/週平均)となった。コロナ禍の影響で過去最高を記録した2021年からは5.4分減少したが、高止まりで推移している。

 メディア接触時間の内訳を見ると、スマートフォン/携帯電話は146.9分と2021年から7.7分増加した。一方テレビの接触時間は2021年から6.4分減少し、143.6分となった。この結果、メディア総接触時間に占める「スマートフォン/携帯電話」 のシェアが33.0%となり、「テレビ」のシェアの32.2%を上回った。

メディア総接触時間(構成比)の時系列推移
メディア総接触時間(構成比)の時系列推移
(発表資料から)
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 テレビ受像機のインターネット接続率は2021年から5.6ポイント増加し、51.4%と過半数に達した。

 動画配信の利用動向を見ると、コロナ禍で急伸した民放公式テレビポータル「TVer」の利用率は更に伸長し、32.0%と3割を超えた。一方、定額制動画配信サービスの利用率は47.5%となった。2021年までは急速に伸長してきたが、2022年は2021年との比較で0.9ポイント増と微増にとどまった。

 今回の調査では、オンラインによるつなぎっぱなしのコミュニケーションやコンテンツ同時視聴といった新たなメディア行動の兆しが、若年層に根付き始めていることがわかった。「親しい人とオンラインでつなぎっぱなしで過ごすことがある」という回答が全体では2割弱(16.2%)だったが、10代と20代は3割を超えた。別の場所にいる親しい人と「オンラインでコンテンツを同時視聴することがある」は全体では約1割だが、10代で2割を超えて、20代では3割近くに達した。

 この調査は、2006年から毎年1月末~2月頭にかけて実施している。2022年は郵送調査法により1月20日から2月4日に実施した。調査地区は東京都である。

発表資料