PR

 ジャパンディプレイ(JDI)は2022年6月22日に技術説明会を開き、車載ディスプレーの需要が電気自動車(EV)の普及とともに増加するとの予想を示した。「市場と顧客から強い需要がある」(JDI執行役員AutoTech事業部長の福永誠一氏)としており、今後はその需要に対応し、車載事業の売り上げを伸ばしたい考えだ。

 JDIは今後、自動車生産台数におけるEVの比率が高まるにつれ、車載ディスプレーの枚数増や大型化が進むと予測する。具体的には、2018年から2030年までの自動車生産台数の年平均成長率を1.2%と想定し、2030年にEVの生産台数比率は50%に達するとみる。これに伴って車両1台あたりのディスプレーの年平均成長率は枚数ベースで4.0%、面積ベースで8.1%としている。

3つの液晶ディスプレーを組み合わせた車載統合コックピット
3つの液晶ディスプレーを組み合わせた車載統合コックピット
R800~2000mmの凹曲面となっている。(写真:日経クロステック)
[画像のクリックで拡大表示]

 こうした予測の背景には「EVの内装では先進的なデザインを求める自動車メーカーが多い」(JDI)というニーズの変化がある。これまでディスプレーは車両情報を映し出すためのデバイスと捉えられていたが、EVでは「車内のデザインとしての一部という位置付けに変わってきている」(福永氏)という。車内のディスプレーが増加・大型化すれば、デザインの自由度が高まり先進性を表現することができるようになる。

事業戦略を発表するJDI会長兼最高経営責任者(CEO)のスコット・キャロン氏
事業戦略を発表するJDI会長兼最高経営責任者(CEO)のスコット・キャロン氏
(写真:日経クロステック)
[画像のクリックで拡大表示]

 ただ、ディスプレーが増えたり大型化したりするほど車両価格も上がるため「特に高級ブランドから要望が多い」とJDI会長兼最高経営責任者(CEO)のスコット・キャロン氏は語る。同社が開発する有機EL(OLED)「eLEAP」や液晶の複合技術などで顧客の要望に応え、「市場をリードしていきたい」(福永氏)とした。

 2021年度における同社の車載事業は全売上高の約35%を占める。今後は40%前後まで伸ばし、高収益ビジネスモデルへの転換をけん引していきたい考えだ。