ニコンは2022年8月4日に開催した決算会見で、「ニコンがデジタル一眼レフカメラの開発から撤退する」とした一部報道を否定した。同社取締役兼専務執行役員で最高財務責任者(CFO)の徳成旨亮氏は「一度技術者や技術資産を失うと、もう製品開発はできなくなる。一眼レフの技術資産を捨てるといった決定はしていない」と今後も開発の可能性があると強調した。
一眼レフの開発撤退は日本経済新聞が同年7月12日に報じた。一眼レフの開発を終え、需要が堅調なミラーレスに焦点を合わせるという趣旨の報道だ。これに対して、徳成氏は「ミラーレスに開発資源を集中しているのは事実」としつつ、「開発を終了あるいは撤退するという決定はしていない。引き続き一眼レフの生産、販売、サポートは継続する」と説明した。
会見で徳成氏は、「開発の撤退」の定義について考えを述べた。開発から撤退したと言える状況の例としては、M&A(合併・買収)などで一眼レフの技術者やノウハウを他社に売却する場合、バランスシートから一眼レフ関連の資産を除却する場合、特許権を失効させる場合を挙げた。いずれにしても「経営としては重い判断で、こうした技術資産を捨てるような決定はしていない」(同氏)と述べた。