PR

 PHC、メディロム(東京・港)、三菱地所、Confie(東京・港)、米TaqTik Healthの5社が連携し、オンライン健康相談プログラムの実証実験を始めた。三菱地所グループが管理するマンションの居住者を対象に、ウエアラブルデバイスなどを活用してデータを収集し、異変があればオンライン健康相談につなげる。住宅ヘルスケアサービスとしての将来的な事業化を検討する。

プログラムの概要と各社の役割
プログラムの概要と各社の役割
(出所:メディロム)
[画像のクリックで拡大表示]

 実証実験は2022年9月12日から2022年12月11日まで実施し、三菱地所グループの管理マンション7物件の居住者18世帯が対象となる。メディロムが手掛ける活動量計「MOTHER Bracelet」を貸与し、心拍や消費カロリーなど日々のバイタルデータを計測する。得られたデータはTaqTik Healthが分析し、異変を検知すると通知を送信する。

 通知を受け取った入居者は、PHCの電子カルテシステム「きりんカルテ」、およびリアルタイム遠隔医療システム「Teladoc HEALTH Mini Tabletop」を通じてオンライン健康相談を受けることができる。健康相談にはConfieの医師プラットフォームに登録している医師が対応する。「医師に相談することができるため、良質な健康相談になると考えている」(三菱地所)という。

 実証実験では、5社連携プログラムの有効性や、マンション居住者の健康相談に対するニーズなどを検証する。今回の実証実験の結果を踏まえて実用化を検討し、将来的には住宅ヘルスケアサービスとしての事業化も視野に入れる。