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 富士通と慶応義塾大学SFC研究所は、インターネット上のデータの確からしさ(正しさの程度)を容易に確認できる手法として、「Trustable Internet」(信頼できるインターネット)コンセプトを発表した。共同研究拠点「トラステッド・インターネット・アーキテクチャ・ラボ」にて関連技術の開発を進め、2028年度までに実現を目指す。

ニュースリリース

 Trustable Internetでは、既存のインターネット層とアプリケーション/Web層の間に、新しい階層「Endorsement Layer」を追加し、データ発信者や、データを見た第三者による裏付け情報をグラフデータとして蓄積していく。利用者はこれを共有することで、従来のWebとアプリケーションを利用しながら、必要に応じてデータの確からしさの根拠となる情報を閲覧し、その真偽を自身で判断できるようになる。

 確からしさの根拠となる付加情報としては、データ生成時情報(作成者、発信場所、発信日時、発信に使用した機器など)、第三者によるデータ評価情報、実際の計測値情報(例えば、河川氾濫を知らせるデータであれば、その河川に設置された水位センサーの現在値など)を付与していく。利用者が別の付加情報を要求することもできる。

 両者は、Trustable Internetについて、Web技術に関する標準化団体であるW3C(World Wide Web Consortium)の年次総会「W3C TPAC 2022」で発表した。ホワイトペーパーをインターネット上で公開している。

「Trustable Internet」ホワイトペーパー
既存のインターネット層とアプリケーション/Web層の間に追加する「Endorsement Layer」のイメージ(出所:富士通、慶応義塾大学)
既存のインターネット層とアプリケーション/Web層の間に追加する「Endorsement Layer」のイメージ(出所:富士通、慶応義塾大学)
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