ソフトバンクなどによる次世代電池の研究が、防衛装備庁の「安全保障技術研究推進制度」において2022年度の新規研究課題に採択された。正極活物質に有機材料を用いる「有機正極2次電池」を開発し、長時間の滞空が可能な無人航空機などへの活用を推進する。
ニュースリリース研究には、ソフトバンクと三洋化成工業、ORLIB(東京・文京)、日本ケミコン、産業技術総合研究所が参加する。有機正極2次電池は一般的なリチウムイオン2次電池よりも重量エネルギー密度が高く、大幅な軽量化が見込めるという。正極にレアメタルを含まないため、コスト低減やサプライチェーンの安定も期待できる。研究では、充放電機構の解明に取り組むほか、サイクル特性とエネルギー密度の向上を図る。重量エネルギー密度が500Wh/kgを超える長寿命な電池の開発と、早期の実用化を目指す。
ドローンや成層圏通信プラットフォーム(HAPS)などの次世代デバイスの性能を高める手段として、重量エネルギー密度が高く、軽量で安全な次世代電池の開発が進んでいる。加えて、カーボンニュートラルを目的とする電化の促進や、再生可能エネルギーの蓄電などの用途でも高性能な電池へのニーズが高まっているという。