【PR】高度化する気象予測、デジタル人材が支える

気象のプロとデジタル人材の協働で、新しいビジネスを開拓

　現在、増田氏が室長を務める技術戦略室では、気象予測のさらなる高精度化に向けた研究に取り組んでいる。2021年には、独自の気象モデルによる予測結果や海外も含めた複数の気象機関による予測結果を用いた2週間先までの1キロメッシュ予測も実現し、防災や需要予測サービスなどの分野で活用しているという。

　「気象予報士が介在せずとも精度の高い情報を提供できるようになれば、より手軽にサービスをご利用いただけるようになります。ビジネスの成長に気象データを活用する企業は、これからもどんどん増えていくでしょう。あらゆる企業のニーズに応えていくためにも、気象だけでなく、さまざまな分野に精通したデジタル人材は、今後ますます重要となります」と増田氏。

　同社が近年データサイエンティストの採用や育成に力を入れているのも、そうした理由からだ。実際、技術戦略室をはじめ、日本気象協会の多くの部署では、他業界から入ってきたAIやデータの専門家が活躍している。そのシナジーを直に体験した増田氏は、彼らに大きな期待を抱いているという。

　「私たちは気象ビッグデータを駆使したサービスによって、社会をよりよくしたいと考えています。それには多くの仲間が必要です。日本気象協会には過去からの膨大な気象データという宝の山があり、分析テーマも多彩。気象のことはわからなくても、AIやデータ分析で社会に貢献したいという方なら大歓迎です。ぜひ一緒に、気象ビジネスの新しい可能性にチャレンジしてみませんか」（増田氏）

　日本気象協会が切り拓く「気象×データ」の可能性から、ますます目が離せない。