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部署や地域を超えて会社を1つにするツールに

 デジタルサイネージを社内導入したことで、総務部だけでなく、現場の各部署や各社員が簡単に情報発信できる環境が整った。導入したデジタルサイネージのソリューションでは、Officeファイルからディスプレイに映すコンテンツを作成できる。専門的な知識は不要だ。複合機でスキャンしたポスターをコンテンツとして公開することも可能だ。

 「情報発信が簡単になったのを機に、サイネージのコンテンツを充実させるべく、部門横断の委員会を立ち上げました。そこで様々な意見を募り、伝達・共有すべきコンテンツを模索しています。『大塚商会の通販サイト「たのめーる」の売れ筋ランキングを映すと面白いのでは』『直営ホテルの週末の空き状況を知らせてはどうか』『営業が顧客の前で話せるITの豆知識を共有するとよいのでは』といったアイデアが出てきています」(吉見氏)という。さらに総務部や委員会から一方的に情報を発信するのではなく、社員のモチベーションアップや現場の士気向上を狙って、各部署がコンテンツを出し合うことも検討している。

 大塚商会は本社以外の全国21カ所の拠点にも同じデジタルサイネージの導入を進めている。全拠点に伝えたい情報を一括伝達できる体制が整う予定である。そうすれば地域ごとの営業部や全国の支店がサイネージを通じて同じ情報に触れる、風通しのよい職場環境ができあがる。地方から全国に向けて情報を発信することも可能になる。これまで以上に、部署間のつながりが密接になり、会社組織の活動が活性化すると期待できる。

 オフィスでのデジタルサイネージの活用は、業務の生産性や社員の生活の質を向上させるための有効な手段になるだろう。アイデア次第で活用のシーンは大きく広がりそうだ。

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