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2008年第4四半期は営業利益率-7%,EBITDAマージン6%と厳しい内容

 韓国LG Display Co.,Ltd.の2008年第4四半期実績は,為替レートの変動などにより,売上高はコンセンサスを上回ったが,営業損失 -2880億ウォンはコンセンサスの-1160億ウォンを大幅に下回った。コンセンサスに対するかい離は,(1)営業費用(対前期比(以下QOQ)+9%)が想定を上回った,(2)稼働率が想定より低かった,の2点に起因すると推定される。

 2008年第4四半期の営業損失率は6.9%に及び,EBITDAはわずか2500億ウォン(EBITDAマージン6%)だった。営業損失の-2880億ウォンは減価償却額の5380億ウォンに近づいてきており,収支は既にキャッシュ・コスト手前の水準で,2008年12月に限ればキャッシュ・コスト水準に下がっている可能性もある。2008年11月以降は特にモニター向けとノート・パソコン(PC)向けのパネル需要が急激に落ち込んだが,同社は即座に減産で対応したことは評価に値しよう。その甲斐あって,在庫金額はQOQ -25%の1兆1400億ウォンに低下している。これが,年明けからのセット・メーカーからの受注回復につながっている。

2009年第1四半期見通しはおおむね妥当な範囲

 2009年第1四半期見通し(出荷面積QOQ 1~3%減,平均販売単価(ASP)は期末対期末で横バイ (期中平均では -15%程度と推定),EBITDAマージンは見通し提示なし)はおおむね妥当と考えられる。まず出荷面積だが,当社(ドイツ証券)の需給予想モデルにおける2009年第1四半期のパネル需要(面積ベース)はQOQ -3%を見込んでいること,2008年第4四半期はセット・メーカーの在庫圧縮により,当社想定よりもパネル需要が少なかったと見られることから,QOQ若干減との見通しに違和感はない。

 PC向けは,市場に対する期待値が高く需要側の発注調整開始が遅かったノートPC向けは2009年第1四半期出荷量がQOQ 10%程度の減少となる可能性が高いと見る一方,モニター向けについては2008年第4四半期の発注抑制が対前年同期比(以下YOY)-30%以上の減少と尋常な水準ではなかったため,2009年第1四半期は巡航速度(YOY -10~15%)に戻るという意味で,需要がQOQ増加になっても不思議はない。

 テレビについては,低価格品は米国市場における年末商戦はまずまずだったこと,中国政府の「家電下郷」政策によるテレビへの補助金支給決定により,主に新興ブランドや中国ローカル・ブランドからのパネル引き合いが2008年末から増勢にある。加えて,同社親会社である韓国LG Electronics, Inc.は2009年の液晶テレビ販売を1500万台(YOY約50%増)とアグレッシブな計画を持っていることもあり,LG Electronicsのパネル需要の80%を供給する同社にとってはポジティブな状況になっている。