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 パソコンは、すっかり印象の悪い機器になりました。もちろん、機器そのものの話ではありません。エレクトロニクス・メーカーのビジネスとしてのパソコンです。

 2014年1月16日~2月4日に日経テクノロジーオンラインのテーマサイト「家電・PC」で最も読まれた記事は、「『安いIntel』に賭けるASUS」。

 TMR台湾科技の代表で日経エレクトロニクスの特約記者である大槻智洋氏が、民生機器関連の展示会「2014 International CES」で見た、台湾ASUSTek Computer(ASUS)社の動向分析記事です。

モバイル全盛時代の苦しみ

 記事の行間には、パソコン分野を足掛かりに急成長を遂げたASUS社が、スマートフォンやタブレット端末では苦しんでいる様子がにじみ出ています。

 同社がモバイル分野でなかなか目立った結果を出せない間に、スマートフォンやタブレット端末の単価は早くも急降下している。低価格品が市場を席巻しようとしている中で、ASUS社が端末のコストを抑えるために取った戦略は、米Intel社のマイクロプロセッサーの採用でした。

 「安いIntel」は、パソコン全盛時代、Wintel時代には、なかなか考えられなかった構図でしょう。2月4日に米Microsoft社が発表したCEOの交代も、モバイル全盛時代を象徴する出来事かもしれません。

 そして、アクセスランキング上位の一覧を見ると目立つのが、「ソニー」でした。この2日ほど、複数のメディアが「ソニーがパソコン事業の売却を検討している」と報じています。売却先として交渉している相手は、投資ファンドの日本産業パートナーズだという内容です。