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 もう1カ月近く前になりますが、「電気・電子系技術者育成協議会」が2014年8月20日に発足しました。日経テクノロジーオンラインや日本経済新聞、日経産業新聞などでニュース記事が掲載されましたのでご存じの方も多いかと思います(日経テクノロジーオンライン関連記事)。

同協議会の設立趣旨は、

日本のエレクトロニクス産業を代表する企業とともに電気・電子分野のさらなる発展と日本の技術者育成に貢献することを目的とし、電気・電子系技術者の技術向上に係わる活動及び電気・電子系技術者試験制度「E 検定 ~電気・電子系技術検定試験~」の普及・推進活動を実施いたします。

というもの(電気・電子系技術者育成協議会設立のニュースリリース)。日経テクノロジーオンラインでは、同協議会が普及・推進するE検定の紹介を兼ねたサンプル問題を記事コンテンツとして毎週掲載しておりますので、同協議会をご存じでない方も「E検定という、何やら新しい連載が始まったな」とお気付きかもしれません(日経テクノロジーオンラインでのE検定連載)。

 日経BP社は電気・電子系技術者育成協議会の正会員に名を連ねており、さらに日経エレクトロニクスの発行人は同協議会設立の発起人でして、同協議会やE検定実施に意欲的に取り組んでいます。本コラムにて、同協議会が普及・推進するE検定を紹介させてください。

 E検定が最初に実施されたのは2011年。E検定を開発したフュートレックが実施してきました。そもそもE検定が開発された背景には、ある大手企業内に「電気・電子系技術者の実力を把握し切れない」という課題があり、その大手企業と取引のあったフュートレックに課題解決の相談が持ち込まれたことがあります。電気・電子系技術者の実力を把握する「指標がない」というものです。

 「指標がない」ということに対し、疑問を抱く方々もいらっしゃるでしょう。例えば、取得した特許、投稿論文などは有力な指標になり得ます。知識や経験があってからこその特許や論文ですので、基本的な技術力を反映しているはずです。しかし、技術力を把握するのは、果たしてそれで十分なのでしょうか。確かに、技術者が備える専門性の高さを把握することはできると思います。では、専門領域ではない周辺の領域についての知識や応用力についてはどうでしょうか。

 「専門外は関係ない」という意見もあるでしょう。技術者が分業によって細分化され、担当業務の専門性を高めていけばよかった時代は、そうだったかもしれません。しかし、注目度が高まっている電気自動車や自動運転者、スマートグリッドなどのエネルギー関連機器、ヘルスケア機器など多様な企業が関わってくる“エマージング”な機器では、分業という形には落ち着いていません。そんな状況でありながら、多様なニーズに応えていくことが求められています。こうした状況に対応するには、全体を俯瞰する力量が問われます。自己の専門性を高めるだけでなく、自己の専門の枠を超えた幅広い知識を継続的に身に付けていくことが求められます。E検定はまさに、これからの技術者に求められる力を把握しようというものです。

 そのため、E検定の出題範囲は、電子回路、デジタル、電気回路、電磁気、半導体、実装、信頼性設計、計測、コンピュータと幅広く、試験問題数は合計100問、180分間もの時間をかけて技術力を評価します。出題レベルも、「基本的な用語と概念の理解」(レベル1)、「概念の応用能力」(レベル2)、「現場での問題解決に必要な知識」(レベル3)の3段階が用意されています。日経テクノロジーオンラインの連載でいうと、9月1日公開の問題がレベル1、9月8日公開の問題がレベル2、9月16日公開の問題がレベル3ですので、これらのサンプル問題をご覧いただくとレベル感をご理解いただけるでしょう。

 サンプル問題をご覧になった方の中には、「教科書の内容を覚えていればできる。実力の高低を把握できないのではないか」という疑問を抱くかもしれません。しかし、レベル2、レベル3となるに従い、手計算も必要です。合計100問を180分で解くのですから、1問当たりにかけられる時間は平均1.8分と2分ありません。覚えているだけでなく、使えるかどうかを評価できるようにしています。E検定で高得点を得られる技術者は、出題される多くの領域での知識を持ち、かつ活用できるといえるでしょう。

 E検定は、技術者個人にとって、そして企業にとって活用価値が大きいといえます。技術者個人にとっては、自己の実力や欠けている部分を把握することで、効果的にスキルアップを図れることが利点です。そして、企業にとっては、企業内での技術者の実力を把握し、理想とする技術力のポートフォリオとの乖離を理解し、社内教育や採用の戦略を立てる上で効果を発揮するでしょう。電気・電子系技術者育成協議会の会員に名を連ねるデンソーをはじめ、これまで累計19社がE検定を活用してきたことからも、企業におけるE検定受験の価値がご理解いただけるはずです。

 E検定の実施は2014年11月16日(日)(E検定の詳細はこちら)。会場は、東京、大阪、名古屋で確保しています。受験申し込みの締め切りはちょっと早めの2014年10月31日(金)です。受験申し込みは個人でも法人でも対応いたします。日経テクノロジーオンラインのE検定連載は受験申し込み締め切り直前まで続きますので、そちらもぜひ参考にしてください。皆さんの挑戦をお待ちしております。