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 「今意義を問い直すSEMICON Japan」と題し、日本の半導体産業での展示会のあり方、情報発信のあるべき姿について考えていただいた今回のSCR大喜利。今回の回答者はアドバンスト・リサーチ・ジャパンの石野雅彦氏である。

石野 雅彦(いしの まさひこ)
アドバンスト・リサーチ・ジャパン マネージング・ディレクター シニア・アナリスト
 山一証券経済研究所企業調査部、日本興業銀行産業調査部、三菱UFJモルガン・スタンレー証券エクイティリサーチ部を経て、アドバンスト・リサーチ・ジャパンでアナリスト業務を担う。その間一貫して、半導体、電子産業を対象にした調査・分析に従事している。

【質問1】日本の半導体産業は、世界の半導体業界そして半導体ユーザーに向けてどのような情報を発信すべきなのか?
【回答】「Made in Japan」の有益性を再認識させる情報

【質問2】装置・材料のサプライヤ、デバイス・メーカー、そしてデバイス・ユーザーが情報を取得する場として、展示会は有効だと感じるか?
【回答】有効である

【質問3】日本の半導体産業および電子機器産業を元気にするために、今展示会などのイベントでできることは何か?
【回答】政府と民間あげて海外企業を誘致するイベントとして開催すべき

【質問1の回答】「Made in Japan」の有益性を再認識させる情報

 「Made in Japan」の有益性を再度、認識させる情報を発信する場とすべきだ。半導体、ディスプレイ、電子部品、電子材料、FA機器など広義の電子デバイス産業の観点から、半導体ユーザーにとどまらず、広範囲の電子デバイス・ユーザーにアプローチすべきと考えている。