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「SEMICON Japan 2014」の様子
「SEMICON Japan 2014」の様子
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パワー半導体で不動の首位固め、クルマやIoTに備える企業も

 同年8月には、ドイツInfineon Technologies社が米International Rectifier(IR)社の買収を明らかにしました(日経テクノロジーオンライン関連記事4日経BP半導体リサーチ関連記事1)。Infineon社によるIR社買収の背景にあるのは、自動車分野や太陽光/風力などの発電分野、産業機器分野で電力の効率的な利用がより一層求められることがあります。さらに、SiCやGaNといったポストSi材料技術を拡充し、今後もパワー半導体の主役の座は手渡さないという強い姿勢がうかがえます。

 12月に入ると、米Cypress Semiconductor社と米Spansion社が合併を発表しました(日経テクノロジーオンライン関連記事5)。両社による電話会見で語られた内容には、車載半導体を有望視することや、拡充される開発リソースによって対処できることとして「電源管理」「エネルギーハーベティング」「セキュリティー」「コネクティビティー」といったIoT(internet of things)時代に必要とされる技術要素が並んでいます(日経テクノロジーオンライン関連記事6)。

半導体事業譲渡でも“コンピューティングの巨人”は譲らないIBM

 半導体関連企業の合従連衡は毎年起こっています。ただし、2014年は半導体市場の将来の牽引役や力点の置き具合が変わってきたことを、明確に映し出しているといえます。10月に明らかになった、米IBM社による同社半導体事業の米GLOBALFOUNDRIES社への譲渡も、これまで半導体市場の牽引役であったコンピューティング分野での半導体開発の進め方が変わってきたことを示す一例といえるでしょう(日経テクノロジーオンライン関連記事7日経BP半導体リサーチ関連記事2)。IBM社は半導体事業を譲渡する一方で、次世代コンピューティングに向けた基礎研究は継続する考えです。

 2015年は、こうした布石を打ったメーカーの活動が実績として表れてくるでしょう。さらに、他メーカーによる新たな合従連衡もあるかもしれません。

 日経BP半導体リサーチでは、半導体産業の変革点を的確にとらえ、情報を読み解くポイントを読者の皆さんに提供すべく、情報を様々な視座から複眼的に読み解く「SCR大喜利」、半導体産業アナリストによる「寄稿」を掲載するとともに、2015年は提供する企業業績データの社数を増やす考えです。さらに、『日経エレクトロニクス』など日経BP社専門媒体との連携も図り、特集記事や解説記事で取り上げてきたテーマについて“半導体の視点”で掘り下げ、半導体産業への波及効果なども探っていく予定です。

 本年も、よろしくお願いいたします。