次の成長をもたらす「カイゼン2.0」に必要なものとは？

メディアスケッチ代表の伊本貴士氏に聞く

2018年は製造業界にとって節目の年。IoTを既に導入した企業が、導入に出遅れた企業を引き離して成長し始める——。「技術者塾」で「『第4次産業革命』時代に必須の新技術【戦略編】」「同【実践編】」の講座を持つメディアスケッチ代表の伊本貴士氏はこう語る。これからの改善にはIoT（Internet of …

自動車部品メーカーはフロントローディングで生き残る

経営共創基盤ものづくり戦略カンパニーマネジャーの野口 宏太氏に聞く

　自動車部品メーカーが勝ち残るためには、「フロントローディング」で取り扱う部品の企画・開発を進めなければならない——。「技術者塾」で「自動車部品メーカー反転攻勢への『脱下請け』戦略」の講座を持つ経営共創基盤ものづくり戦略カンパニーマネジャーの野口宏太氏はこう語る。フロントローディング成功の鍵を握るの…

Googleが気付いたトヨタのマネジメントの神髄

豊田マネージメント研究所副社長の高木徹氏に聞く（後編）

　トヨタ流マネジメントの神髄を知られてしまったのではないかと思っています。これを欧米企業に見抜かれたら、いよいよ日本企業は勝てないのではないかと危機感を抱いているのは確かです。

Googleが背を向けたMBAに、なぜ日本企業は固執するのか

豊田マネージメント研究所副社長の高木徹氏に聞く（前編）

　米国を代表するグローバル企業であるGoogle社。そのマネジメントは、これまでの欧米企業とは一線を画している。従来型のMBA（経営学修士）を基にしたマネジメントに背を向け、日本企業のマネジメントを研究して取り入れているというのだ。その企業とはトヨタ自動車。同社の実践型マネジメントに学び、その方向に…

世界一の製品を生み出す条件とは？---体系化された「開発設計プロセス」

ワールドテック代表取締役、元デンソー開発設計者の寺倉修氏に聞く

　生産現場では整然とものが造られていくのに、開発設計現場の効率は一向に高まらない──。日本企業の多くが長年こうした課題を抱えてきた。原因は「きちんとした開発設計プロセスを持っていないことにある」と説くのが、デンソーの開発設計者出身のワールドテック代表取締役の寺倉修氏だ。「技術者塾」において「寺倉の「…

間違いだらけの検図に終止符を

中山聡史＝Ａ＆Ｍコンサルト 経営コンサルタント

　設計者の意思を製品として具現化する図面。今、その図面の品質を落としている日本企業が多いと指摘するのが、Ａ＆Ｍコンサルト 経営コンサルタントの中山聡史氏だ。同氏はトヨタ自動車でエンジンのシステム設計を手掛けた経験を持ち、「技術者塾」において講座「徹底演習で学ぶトヨタ仕込みの検図ノウハウ」の講師を務め…

なぜ、モジュラーデザインがうまくいかないのか？

VPM技術研究所 代表取締役 所長 佐藤 嘉彦 氏

　複数の製品をまたいだ部品の共通化を進めるモジュラーデザイン（MD）。その導入を本格化する日本企業が増えてきた。部品の種類（部品数）を減らし、コスト削減やリードタイムの短縮を実現するためだ。ところが、うまく実践できずに悩む声が目立つ。いすゞ自動車時代にモジュラーデザインを実践し、100万点の部品を7…

日本企業がIoTビジネスモデルを苦手とする理由

高安篤史氏＝コンサランス 代表、サートプロ IoT技術講師

　IoT（Internet of Things）化を進める一方で、それを踏まえたビジネスモデルの構築に頭を悩ませる日本企業が増えている。投資した以上に利益を出さなければ、IoT化した意味が薄れるからだ。ところが、IoTを踏まえた新たなビジネスモデルの構築を苦手とする日本企業は多い。「技術者塾」の講座…

「レベル4」以上でなければ市場から脱落する---「完全自動運転」開発の意味

東京大学 情報理工学系研究科 准教授、名古屋大学 未来社会創造機構 客員准教授、ティアフォー 取締役兼CTO 加藤 真平 氏

　自動運転技術の開発が世界で過熱している。中でも注目すべきは、人間が運転に全く関わらない「完全自動運転」の技術開発だ。これは、米国運輸省道路交通安全局 （NHTSA）が定める6段階の自動運転レベルのうち、「レベル4」に相当するものである。完全自動運転が世界の製造業にどのような変化をもたらすのか。「技…

完全自動運転の時代は「必ずやって来る」

東京大学 情報理工学系研究科 准教授、名古屋大学 未来社会創造機構 客員准教授、ティアフォー 取締役兼CTO 加藤 真平 氏

　自動運転技術の開発が世界で過熱している。中でも注目すべきは、人間が運転に全く関わらない「完全自動運転」の技術開発だ。これは、米国運輸省道路交通安全局 （NHTSA）が定める6段階の自動運転レベルのうち、「レベル4」以上に相当するものである。完全自動運転とは何か、自動車メーカーは何を目指しているのか…

電子回路を知らずに新しいシステムの設計はできない---機械系技術者の「新常識」

群馬大学 大学院理工学府 電子情報部門 教授の石川 赴夫 氏、元 群馬大学工学部電気電子工学科 非常勤講師（元三洋電機）の大朏 孝郎 氏

　今、機械や機器、システムの高機能化に加えて、IoT（Internet of Things）への対応が急速に進んでいる。支えるのは電気・電子（以下、エレクトロニクス）技術の進化だ。こうした進化に伴い、開発環境も変わりつつある。機械や機器、システムの全体設計を手掛ける機械系設計者に、電子回路の知識が求…

イノベーションを生むには研究者に自由な雰囲気を

元三菱化学 科学技術研究センター副社長、宮澤技術士事務所代表 宮澤 千尋 氏

　多くの日本企業が今、イノベーションを起こそうと躍起になっている。競争と市場の変化が激化する中で、新たな収益源を見つけなければならないと痛切に感じている。どのようにすれば、イノベーションを生み出せるのか。そのヒントを探るべく、「技術者塾 特別編」の「持続的成長に導く研究開発テーマの見つけ方・育て方」…

3M社の優れたアイデアは「不文律」から生まれる

元米国3M研究所長、サステナビリティ経営研究所代表 新村 嘉朗 氏

　多くの日本企業が喉から手が出るほど望んでいるイノべーションを、次々と生み出す企業に米3M社がある。世界でも有数の創造的な企業だ。同社はなぜ、イノベーションを生み出し続け、持続的な成長を維持することができるのか。米国3M研究所長を務めた経歴を持ち、「技術者塾 特別編」の「持続的成長に導く研究開発テー…

115年間イノベーションを生み出し続けた3M社の哲学とは

元米国3M研究所長、サステナビリティ経営研究所代表 新村 嘉朗 氏

　多くの日本企業が喉から手が出るほど望んでいるイノべーションを、次々と生み出す企業に米3M社がある。世界でも有数の創造的な企業だ。同社はなぜ、イノベーションを生み出し続け、持続的な成長を維持することができるのか。米国3M研究所長を務めた経歴を持ち、「技術者塾 特別編」の「持続的成長に導く研究開発テー…

日本の工場に異変、短期間で成果を出す秘訣あり

ジェムコ日本経営本部長コンサルタントの古谷賢一氏に聞く

　工場の実力が弱まってきたと気付く日本企業が増えている。トラブルが起きても解決に時間がかかったり部分最適になっていたりして、「儲からない工場」に陥っているケースが目立っているのだ。工場の力を再び高め、短期間でも成果が出せるようにするにはどうしたらよいのか。「技術者塾」において「半年で“数字”を上げる…

設計を「攻撃」に転じなければ、世界で勝ち残れない

　世界のライバル企業や製品に競り負ける日本企業が目立ちつつある。現場は懸命に汗を流しているのに、特徴ある製品が一向に出てこないという悩みを抱える企業は多い。その原因は「設計マネージャーにある」と指摘するのが、國井技術士設計事務所所長の國井良昌氏だ。「技術者塾」で「國井設計塾　世界で戦える設計マネージ…

接着技術を知らないと軽量化設計は限界を迎える

エーピーエスリサーチの若林一民氏に聞く

　ドイツの自動車メーカーが新しい軽量化ボディーを実用化したことがきっかけとなり、日本で接着技術のニーズが高まっている。心配なのは、欧米と日本とでは接着技術の捉え方に違いがあることだと指摘するのが、「技術者塾」において「若林の接着技術講座」を持つエーピーエスリサーチの若林一民氏だ。欧米では溶接技術と接…

多忙な設計者の公差設計を効率化

プラーナー会長 栗山 弘氏、同社社長 栗山 晃治氏

　自動車のリコール問題や電機製品の市場クレームが日本企業を悩ませている。その原因の1つが「ばらつき」であり、これを解決するには公差設計を正しく行う必要がある。だが、設計業務は増える一方で、最近の設計者はとても忙しい。「技術者塾」において「公差解析ソフトの演習で学ぶ　効率的な公差設計手法」〔2017年…

幾何公差は必須、図面の競争力は公差設計が支える

プラーナー会長 栗山 弘氏

　自動車のリコール問題や電機製品の市場クレームが日本企業を悩ませている。その原因の1つが「ばらつき」であり、これを解決するには公差設計を正しく行う必要がある。そう説くのが、「技術者塾」において「公差解析ソフトの演習で学ぶ　効率的な公差設計手法」〔2017年3月13日（月）〕の講座を持つ、プラーナー会…

欧州で開発が加速する生分解性プラスチックと軽量化技術

小松技術士事務所 所長 小松道男 氏

　プラスチックで世界をリードする欧州。広大なグローバル市場を持ち、堅実なニーズを生む航空宇宙や医療産業を域内に抱えることから、材料や金型、射出成形機の技術でも、環境規制の動向でも世界の先端を行く。こうした世界最先端の技術や動向を「日本企業はいち早く押さえて応用展開に生かすべき」と説くのが、「技術者塾…