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 日本市場の世界統計におけるポジションが地盤沈下しています。これはSEMIが調査している半導体製造装置、材料の統計でも見られる傾向です。一概には言えないとは思いますが、押しなべて円安は輸出産業には追い風となり、日本のSEMI会員企業もその恩恵を得ている場合が多いと推測されます。それなのに、なぜなのか。そこに米ドルを基軸とした世界統計の落とし穴があります。

2013年の平均レート98円が2014年に106円へ変動

 SEMIは日本半導体製造装置協会(SEAJ)と共同して半導体製造装置市場の世界統計を集計していますが、SEAJが発表した日本企業の販売額を見ると、2013年から2014年にかけて、円建てで計算すると37%の成長があります。これが各社にとっての決算数字であり、日本人にとっての実体経済となります。

 しかし、これを世界統計に計上するために米ドルに換算すると、成長率が26%と3割も減少します。2012年からの急激な円安がドル建ての成長率をオフセットしているのです。この円安効果はドル建てで見た個々の企業の業績データにも及び、同じようにドル換算での売上高や営業利益の減少が発生していることになります。この傾向は2015年も継続しており、120円を超える円安は統計にさらなる影響を及ぼすことになるでしょう。

日本企業の半導体製造装置販売額
出典:日本半導体製造装置協会
 2013年2014年成長率
円貨での販売額9720億円1兆3320億円37%
ドル貨での販売額99億9300万ドル120億1200万ドル26%
平均為替レート約98円約106円▲7.5%