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 開発No.009「遠隔診断システム展開プロジェクト」に真っ先に手を挙げたのは、創業100年を超える、神奈川県藤沢市の老舗建設会社、門倉組だった。同社代表取締役社長の小澤幸喜氏が自ら2015年1月21日に開催した説明会に足を運び、同社の新規事業のテーマの1つとして遠隔診断システムに白羽の矢を立てたのである。

門倉組で遠隔診断システム事業の陣頭指揮を執る、同社取締役専務執行役員グループ経営企画部部長の森澤徳文氏

 その小澤氏から新規事業を託されたのが、同社取締役専務執行役員グループ経営企画部部長の森澤徳文氏だ。「地域の課題を解決し、多くの人の役に立てる事業を展開していきたい」と、高い志を胸に陣頭指揮を執る。

 ここで、遠隔診断システムについて簡単におさらいしておこう。同システムは、IT技術を使ったアプリケーション開発を手掛けるアポロン(本社愛知県稲沢市)が構築した。「iOS」対応の「iPad」や「iPad mini」、「iPhone」などのモバイル機器2台と、利用者の情報を一元管理するノートパソコン「MacBook」を基本単位として運用し、利用者数に応じてモバイル機器を追加していく。

 例えば在宅診療の場合、医師と看護師がそれぞれ「iPad」を持ち、診療所に居る医師と患者の家を訪れた看護師、あるいは医師と患者が直接会話をしたり、看護師が撮影する患者の患部の画像を医師が直接見ながら診断したりといったことが可能になる。通信回線には「LTE」や無線LAN などの既存のモバイル回線が使える上、第3世代移動体通信「3G」などの比較的低速な回線でも安定して運用できるのが特徴だ。