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Staples Connect対応製品の陳列棚
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Staples Connectのコントローラ
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アプリの画面
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アプリで温度を変更しているところ
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水漏れ検知のデモ。水漏れを検知すると栓を閉じ、利用者にTwitterで知らせる。
水漏れ検知のデモ。水漏れを検知すると栓を閉じ、利用者にTwitterで知らせる。
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 家庭内に無線通信機能を持つ照明器具やカメラ、セキュリティーセンサーなどを店舗で購入しDIYで設置して、遠隔からのオン/オフやスマートフォンへの警告通知などを行えるようにする――。こうしたスマートホームの将来像はこれまで多く語られてきた。しかし、現実は、相互接続性の問題やメーカーの縄張り争いが原因で、マルチベンダーの機器が利用できる環境整備が進まず、結果としてエコシステムが小さくなり、産業が発展しないという悪循環に陥っていた。

 そんなスマートホームの現状を打開すべく、米国で新たな動きがでてきた。オンライン・ショップと実店舗の両方を構える、米Staples社の取り組みだ。日本ではなじみが薄いが、主にオフィス用品などを販売する店舗を米国各地に構える他、オンライン・ショップとして売り上げ規模で全世界で米Amazon.com社に次ぐ第2位の地位にある企業である。

 同社が2013年11月に始めたのが、「Staples Connect」と呼ぶサービス。Staples社が主導して各種機器のコントローラとなるホームゲートウエイを開発。これにつながる電灯やコントローラ、センサーなどをパートナー企業に造らせるというものだ。ホームゲートウエイにはZ-Waveと米Lutron Electronics社独自の無線通信インタフェースを持つ。相互接続性が確認された機器に対してはStaples Connectのロゴを提供し、この製品をStaples Connect専用の棚で扱う。既にオランダRoyal Philips社や米GE社などから販売されている60製品がStaples Connectに対応しているという。相互接続性の確保はStaples社が中心となって行うため、これまでの課題だったマルチベンダーでの相互接続性確保が解決できるというわけだ。

 
 Staples Connectは基本的にスマートフォンまたはタブレット端末にインストールされたアプリケーションソフトウエア(アプリ)で利用する。ホームゲートウエイを家庭のLANに接続し、対応のセンサーや機器を設置し、これらをアプリを通じてホームゲートウエイに登録していけば、アプリからの制御ができるようになる。いくつかのセンサーや機器をまとめて、シナリオを作ることも可能である。例えば、水漏れセンサーと水道の自動弁を組み合わせ、水漏れを検知したら、栓を閉めるとともに、利用者にTwitterで通知するということができる。ホームゲートウエイはStaples社のサーバーとインターネット経由で接続されているため、自宅以外からも自宅の機器を制御可能である。

 2014年1月7日~10日に米国ラスベガスで開催された「2014 International CES」では、実際にこのシステムを開発し、Staples社の委託を受けて相互接続試験などを行う米Zonoff社が、メイン会場近くのホテルのスウィートルームでStaples Connect対応機器をずらりと並べたプライベート展示を行っていた。

 担当者に話を聞くとZonoff社はStaples社に対して、ホームゲートウエイの開発、相互接続試験の代行、ホームゲートウエイが接続されるインターネット上のサーバーの運用や保守、スマートフォンやタブレット端末向けのアプリの提供などStaples Connectが必要とするほぼすべての機能を提供しているという。こうした業務の受託費がZonoff社の収益源というわけだ。この他、「Zonoff社が提供しているStaples Connectのアプリの画面にStaples Connect関連の新製品の広告などを配信し、利用者がこれに応えて購入してくれれば、その売り上げの一部をStaples社から得るという収益モデルも採用している」(同社、Vice President and General Manager Asia Pasificで、ノバテックの取締役CTOも務める穎川廉氏)。Staples社とZonoff社は独占契約ではなく、今後、Zonoff社は他社に対してもソフトウエアや相互接続検証サービスを提供していく計画という。