デジタルヘルス事例

“着るロボット”が着々と改良、4号機が登場

信州大学の「curara」、2018年の実用化を目指す

信州大学が開発する「curara」。利用者の動作を検知して歩行をアシストするロボットだ。その最新モデルとなる4号機が2017年9月20日、都内で披露された。curaraは、利用者が“着る”というコンセプトのロボット。開発チームは“ロボティックウエア”と位置付けている。

「集中できる環境」をメガネのJINSが探る

センシングアイウエア「JINS MEME」をきっかけにプロジェクト始動

アイウエアブランド「JINS」を展開するジンズは、集中できる環境を研究するプロジェクトを始動する。それに向けて、東京・飯田橋にあるオフィスビルの29階に会員制のワーキングスペース「Think Lab」を設置する。Think Labは2017年12月のオープンを目指す。

シーメンス、疾病早期発見へポイントオブケア強化

血液や尿を対象とする検体検査向け事業で説明会

シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは2017年9月14日、事業戦略説明会を開催し、検体検査向けソリューションの新ブランドや新製品群を紹介した。医療機関の中央検査室向け事業や、ポイントオブケア（POC）事業を強化する。

「スマホだけ」の特定保健指導、そのメリットは…

Noom Japanが愛媛県で始動したケースに見る

特定健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高い対象者に管理栄養士などが生活習慣を見直すサポートを実施する特定保健指導。厚生労働省によれば、2014年時点の特定保健指導の全保険者平均実施率は18％。保険者によって大きなバラつきがあるものの、全保険者目標の45％を上回る保険者は極めて少ないという。

トイレ後付け型デバイスで健康チェック

一般家庭への導入に向け、サイマックスが福岡市で実証開始

「尿pHが下がっています。お酒の飲みすぎには気を付けましょう…」。自宅のトイレに設置したデバイスで、日々の尿の成分を自動分析。利用者はスマートフォンで結果を確認したりアドバイスを受けたりできる――。そんな時代の到来が近付こうとしている。

一般向け遺伝子検査サービスはがん医療を変えるか

「非開示情報」使う実証研究、ヤフーと九大別府病院、別府市医師会が開始

ヤフーは2017年9月6日、一般向け（DTC）遺伝子多型検査のがん治療における有用性を検証する研究を、九州大学病院別府病院（大分県別府市）および別府市医師会と共同で開始すると発表した。がん患者の遺伝子多型情報を医師が閲覧するシステムを運用し、薬剤応答性や合併症リスクなどの予測にどのように役立つかを検…

恵寿総合病院、患者がスマホでカルテ情報を閲覧

メディカル・データ・ビジョンの「カルテコ」によるサービスを開始

能登中部医療圏の中核病院である董仙会 恵寿総合病院（石川県七尾市）は、患者自らが診療情報の一部をスマートフォンなどで閲覧できるサービスの提供を2017年9月4日に開始した。患者自らが診療情報を持ち歩くことにより、自身の病気を理解し、健康管理や医師や薬剤師とのコミュニケーションを深めることを狙う。

“二輪のヤマハ”、医療分野参入のワケ

細胞塊ハンドリング装置を発売、創薬やがん研究を支援

ヤマハの優れた技術を“命のために”――。二輪車大手のヤマハ発動機は、そんな合言葉のもとバイオ・メディカル分野に参入する。7年前、社内で行ったアイデア公募がそのきっかけだ。

「乳がん検査を痛みなく」、島津製作所が専用PET

第2世代品を発売、従来機の弱点補う

マンモグラフィー（乳房X線撮影）のような痛みはなく、全身PETよりも高精度に乳がんを検査できる――。島津製作所は2017年9月4日、そんな特徴をうたう乳房専用PET装置「Elmammo Avant Class（エルマンモ アヴァン クラス）」を発売した。乳がん検査向けに、2014年9月に同様のコンセ…

ウエアラブルと連携するマッサージチェア、その価値とは…

ファミリーイナダ、「365日・24時間健康管理システム」搭載製品を発表

「今は嗜好品にとどまっている。健康を守る予防医療の機器として、必需品にすることを目指す」――。マッサージチェア大手のファミリーイナダ 代表取締役の稲田二千武氏は、こう強調する。同社は2017年9月1日に開催した記者会見で、「365日・24時間健康管理システム」を搭載したマッサージチェアを発表した。2…

富士フイルム古森会長、ヘルスケア事業への思い語る

主力事業へ、2019年度までの成長投資の多くを投下

富士フイルムホールディングスは2017年8月30日、2017～2019年度の中期経営計画を発表した。同日の説明会に登壇した同社 代表取締役会長・CEOの古森重隆氏は重点戦略として、ヘルスケア事業の成長とドキュメント事業の強化の2点を説明。医療機器などを柱とするヘルスケア分野については「主力事業として…

病診・病病連携における患者の流れを地図上で推測可能に

リーズンホワイが新サービス「WhytPlot MAP」

病診・病病連携における患者の流れを地図上で推測可能にする――。デジタルヘルスベンチャーのリーズンホワイは、そんなサービス「WhytPlot MAP」（ホワイトプロットマップ）を開発した。

AIが自治体の保健指導施策を提案

筑波大学とNTTデータ経営研究所などが共同開発へ

住民の健診やレセプトの情報を活用したデータヘルスの取り組みが重要であることは分かるが、一体どんな施策を打ち出していいのかわからない――。そんな自治体は多いのではないだろうか。データヘルスの取り組みを支援するために、AIを活用して自治体に保健指導施策を提案するシステムの開発が始まる。

アミロイドβ可視化による認知症検査、さらなる普及に一歩

PET検査用の放射性医薬品、近く国内初の販売へ

脳内に蓄積・凝集することで、アルツハイマー型認知症を引き起こすといわれているアミロイドβ。アミロイドβの蓄積は、PET検査によって可視化することができるが、これまでは専用の放射性医薬品を医療機関で合成して用意する必要があった。ここにきて、この放射性医薬品が国内で初めて販売されようとしている。

公民連携で成果連動型の大腸がん検診受診率向上事業を実施

八王子市のソーシャル・インパクト・ボンド、出資契約を締結

キャンサースキャン、ケイスリー、一般財団法人社会的投資推進財団（以下、SIIF）、デジサーチアンドアドバタイジング（以下、デジサーチ）およびみずほ銀行は、八王子市の大腸がん検診受診率向上事業について、ソーシャル・インパクト・ボンド（以下、SIB）を組成した。

神戸市がソーシャル・インパクト・ボンドを開始、腎症患者の人工透析を予防

成果連動型の新たな官民連携の仕組みである「ソーシャルインパクトボンド（SIB）」。行政が成果報酬型の委託事業を実施し、民間の投資家（地銀やメガバンク、地域の富裕層、クラウドファンディングなど）からお金を出してもらい、事業成果（行政コスト削減分の一部）を投資家にリターンする手法である。この手法を医療・…

「ルナルナ、ついに医師が使うアプリに」が指し示すもの

1000万人規模の女性ユーザーを獲得したスマートフォンアプリを、不妊治療を始めとする婦人科診療に活用する──。デジタル時代の新たな診療スタイルを指し示す、そんな取り組みが新たに始まった。生理日や基礎体温など、日常のバイタルデータを診療支援や受診勧奨につなげる試みとしても注目を集めている。

GEヘルスケア、「日野工場のノウハウを医療機関へ」

生産現場の知見で病院経営を支援するIoTサービスを発売

「自社工場の効率改善を通じて得た知見を、病院経営の課題解決に向けて提供する。医療の質や患者の満足度が高まり、病院の経営も改善するという良好なサイクルを生みだしたい」（GEヘルスケア・ジャパン 代表取締役社長兼CEOの多田荘一郎氏）――。

沖縄離島でのデジタルヘルスプロジェクト、始まる

自治体や医療機関、ヘルスケアベンチャーなどが総力結集

　どこまでも続く砂浜と、コバルトブルーの海――。琉球列島の中でもその景観の美しさゆえ、古くから「球美（くみ）の島」と讃えられてきた沖縄県・久米島。那覇市の西方約100kmにある人口1万人弱のこの島で、住民の健康促進とそれを通じた産業振興を目指す、一大プロジェクトが始まった。

「AI」や「遠隔」で認知症検査を“解放”する

限られた医療機関でしか実施できなかった検査、その課題に切り込む

高齢者人口の増加に伴って、罹患者が増えることが予想される認知症。医療機関では現在、一人の患者に対してさまざまな検査を行うことで統合的に診断を行っている。しかし認知症検査の中には、評価者の専門知識や長年の経験を必要とするために実施が難しく、ごく一部の医療機関でのみ行われてきたものもある。こうした課題を…