デジタルヘルス・レポート

「今こそ国を挙げて認知症対策に力を」

全国認知症予防ネットワークの設立総会でパネル討論

「認知症を早期に発見し、MCI（軽度認知障害）の段階で介入することの意味は大きい」――。衆議院議員の鈴木隼人氏は、2017年9月4日に開催された「全国認知症予防ネットワーク」設立総会と併せて行われた「認知症予防サミット」で、このように訴えた。

「血液1滴で13種のがん発見」、医療費への効果は？

大腸がんでは“従来比1/100”との試算も

国立がん研究センター研究所 分子細胞治療研究分野 主任分野長の落谷孝広氏は、2017年8月24～25日に開催された「第58回 日本人間ドック学会学術大会」の特別講演に登壇し、「体液マイクロRNAによるがんの早期発見：がんにならない、がんに負けない、がんと生きる社会をめざす」と題して講演。同氏が主導す…

「1日1円」のインセンティブでもやる気が変わる

エムティーアイが考える健康経営

「効果が出るから費用をかけるのではなく、効果を出すために投資する。そんな“攻め”の姿勢が健康経営に求められている」――。そう話すのは、エムティーアイ 執行役員でヘルスケア事業本部 副事業本部長の秋田正倫氏。同氏は、2017年7月18日に開催されたデータヘルスメディアセミナー「健康格差と未病におけるI…

「緑視率」「プレゼンティズム」…、趣向を凝らす健康経営

ジョンソン・エンド・ジョンソンによると、従業員の健康に1米ドル投資すると4米ドルのリターンがあるといわれている。世界的に見ても重視されている健康経営に関して、国内でもさまざまな取り組みが登場し始めている。

“命の格差”を生まないためにICTができること

生活習慣を変えさせるなら、生活環境と経済状況を考慮せよ

病気の予防にICTがどのように寄与するのか――。東京大学 大学院医学系研究科 公共健康医学専攻 保健社会行動学分野/健康教育・社会学分野 准教授で医師の近藤尚己氏は、2017年7月18日に開催されたデータヘルスメディアセミナー「健康格差と未病におけるICT活用と産学官が果たす役割」に登壇し、健康格差…

トヨタの医療・介護ロボ、次の展開は…

2007年に医療・介護ロボットの開発を発表したトヨタ自動車。足掛け10年が経過した2017年9月、その第1弾となる下肢麻痺患者のリハビリテーション支援ロボット「ウェルウォーク」を満を持して事業化する。そんな同社が次に仕掛ける展開は――。

「AIの医療活用、早期にガイドラインを」、医機連の渡部会長

AIはますます医療の中に入っていくだろう――。日本医療機器産業連合会（医機連） 会長の渡部眞也氏は2017年8月10日に開催された医機連メディアセミナー「Society5.0を支える医療機器産業を目指して」に登壇し、このように述べた。同氏は、「医療情報の増大や医師の偏在にもAIが役に立つ」と期待を寄…

総務省が進める、個人中心の医療健康データ流通環境とは

クラウド型EHRの構築とPHRサービスモデル検証を支援

IoTやビッグデータ、人工知能（AI）、ロボット、シェアリングエコノミーなどのイノベーションをあらゆる産業や社会生活に取り入れ、さまざまな社会課題を解決する「Society 5.0」の実現に向けた政府施策である「未来投資戦略2017」。この戦略の一つとして位置付けられているのが、医療・健康分野のデー…

ここまで来た、「超ビッグデータ」で予見医療

ImPACTプログラムの進捗、シンポジウムで公開

個人の生体情報やレセプトなどの公的医療データをこれまでとはケタ違いの規模で収集・解析し、その時系列の変化や地域性を明らかにすることで、予見・先取型で持続可能な医療を実現する――。そんな目標を掲げ、2016年度に始まった国家プロジェクトの具体的な成果が見えてきた。日常の生体・環境情報をIoT（Inte…

Watson活用やウエアラブル×介護、歯科VRまで

ベンチャー4社競演、「Digital Health Meetup Vol.8」レポート

グリーベンチャーズが主催する「Digital Health Meetup」。その第8弾が2017年6月22に開催され、ピッチセッションには4社のベンチャー企業が登壇した。今回登壇した4社は、順に、アンター、Ubie、Moff、BiPSEEである。

医療データの循環を作り出せ

インターシステムズジャパン 日本統括責任者の植松氏が語る

医療情報は“倉庫”に眠らせていては意味がない。いかに的確に医師に渡すのかが重要だ――。2017年6月8日に開催された「InterSystems Healthcare Seminar 2017」に登壇したインターシステムズジャパン 日本統括責任者の植松裕史氏はこう話し、医療情報を共有する仕組みの必要性…

デジタルヘルス投資、一番の悩みは何か？

「ベンチャー祭り2」特別セッションでパネル討論を実施

日経デジタルヘルスは2017年5月22日、東京都内で「デジタルヘルスベンチャー祭り2」を開催した。基調講演には医療法人社団鉄祐会 理事長の武藤真祐氏が登壇。その後、15社のデジタルヘルスベンチャーによるピッチをはさみ、特別セッションとして「ベンチャーキャピタル（VC）から見たデジタルヘルスの未来」と…

ヘルステック、理想の押し付けではダメ

医療法人社団鉄祐会の武藤真祐氏が「ベンチャー祭り2」基調講演

日経デジタルヘルスは2017年5月22日、東京都内で「デジタルヘルスベンチャー祭り2」を開催した。15社のベンチャーによるピッチなどのプログラムに先立ち、医療法人社団鉄祐会 理事長の武藤真祐氏が基調講演に登壇。「ICTを使った次世代医療の方向性とベンチャーの役割」と題して講演した。

超高齢社会向けサービスのビジコン、スタートアップ6社が競演

「AGING2.0 TOYKO GLOBAL STARTUP SEARCH」

“世界に誇れる豊かな長寿国日本”を実現する、スタートアップビジネスコンテスト――。こう銘打つイベントが、2017年4月26日に東京都内で開催された。「AGING2.0 TOYKO GLOBAL STARTUP SEARCH」（主催：デジタルヘルスコネクト／SOMPOホールディングス／SOMPOケア／…

首相が明言、遠隔診療を2018年度診療報酬改定で評価

「対面診療とオンラインでの遠隔診療を組み合わせた新しい医療を次の診療報酬改定でしっかり評価する」――。安倍晋三首相は、2017年4月14日の第7回未来投資会議においてこう明言した。既に2016年11月に開催された第2回未来投資会議の時点で、遠隔診療やセンサー、ロボットの積極的な活用推進の意向を明らか…

ICT活用で介護職の満足感とやりがいが生まれる

トークイベント「テクノロジーが変える介護の未来」から

「人の役に立つ介護がしたくて就職したのに、本来の業務ではない事務作業に翻弄されている」――。多くの事務作業に忙殺される介護職員。その一つが記録の作成だ。提供したサービスの内容や利用者の状態・変化を記録として残すことは、利用者の状況説明やサービス提供状況についての説明責任を果たすためにも重要な業務であ…

遠隔診療の活用、利用者はどう考えているのか

日本医療政策機構の意識調査で分かったこと

85％が何らか疾病で遠隔診療を受けてみたいと考え、慢性期疾患の未治療患者の過半数が予防的な相談や症状が安定している場合に遠隔診療を利用したい――。日本医療政策機構が行った医療ICTに関する世論調査では、利用者が遠隔診療を肯定的に捉えている姿が浮かび上がった。

「さらば福祉大国」、PHR先進国を目指すオランダ

“国王肝いり”のプロジェクト始動

　多くの福祉大国を育んできた欧州で、“自助努力による健康長寿国家”への大転換が始まった。そのさなかにあるのが、オランダだ。国王の肝いり、国を挙げたPHR（personal health record）推進プロジェクトが2016年に立ち上がった。全国民の参加を目指すプロジェクトの全容とは――。

慶応医学部ベンチャー大賞、「ソルトチップ」が制す

社会人部門と学生部門、各5チームが熱闘

数mm角のチップを歯の裏に付けておくだけで、「美味しく減塩」できる――。慶応義塾大学医学部が2017年3月26日に決勝大会を開催した「健康医療ベンチャー大賞」。社会人部門を制したのは、独自の減塩技術“ソルトチップ”を提案したチーム「L Taste」だ。発表者の慶応義塾大学大学院 理工学研究科 総合デ…

ヘルスケアサービスがうまくいかないワケ

「標準解」「多様性」の視点からソニーCSLの桜田氏が語る

「今、ヘルスケアのサービスで画期的に良いサービスは存在しないのではないか。これは、健常な状態に人を近づけようというサービスばかりになってしまい、“不健康は悪”という滞在的なプレッシャーがあるためではないだろうか」――。