デジタルヘルス・レポート

「情報銀行がやってくる、PHRはどうつながる？」

京都大学とミクシィが「デジタルヘルスシンポジウム」共催

京都大学とミクシィは2018年1月19日、「第3回 デジタルヘルスシンポジウム」を京都市で開催した。テーマは「PHRと情報銀行の今後の展望」。医療機関や日常生活で収集する医療・健康情報とその活用をめぐり、行政や大学、企業から6人の講演者を招いた。

経産省主催ビジコン、ベンチャー5社の激闘に沸く

「ファイナリスト5社ともにサービスの完成度が高く、非常にレベルの高い争いだった」――。経済産業省が2018年1月18日に東京都内で開催した「ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2018」。経済産業省 商務・サービスグループ 政策統括調整官の江崎禎英氏は表彰式で、こう評した。

「医療×AI・VR・ブロックチェーン」、世界のトレンドを読む

医師/情報学研究者　沖山翔氏

本記事は日経BP社が2017年6月15日に開催したセミナー「テクノロジー NEXT 2017『 医療×AI』の未来～Watsonから未来投資会議、海外事情まで～」での沖山翔氏による講演を再構成したものです。沖山氏を含む、本セミナー講師による全講演の再構成記事は、『日経デジタルヘルス年鑑2018』の第…

遠隔診療の法的解釈と最新トレンド

京都府立医科大学眼科学教室特任助教/日本遠隔医療学会遠隔診療モデル研究分科会長 加藤浩晃氏

本記事は日経デジタルヘルスが2017年9月14日に開催したセミナー「動きだす遠隔診療」での加藤浩晃氏による講演の前半部分を再構成したものです。加藤氏を含む、本セミナー全7講師による講演の完全再構成記事は、『日経デジタルヘルス年鑑2018』の第5章に掲載しています。

「2018年、AppleやGoogleが“FDAの世界”へ」

フロスト＆サリバン、ヘルスケア業界の8大トレンドを予測

「AppleやGoogle、Samsung、Fitbit、Amazon.comといった大手テクノロジー企業のうちのいずれかが、ウェルネスやフィットネスではなく、FDAの規制対象となるような臨床の領域へ参入する」――。調査/コンサルティング会社の米Frost & Sullivan社（フロスト＆サリバン…

「AIの波が医療に」とインテル、ヘルスケア強化

米Intel社日本法人のインテルは2017年12月7日、ヘルスケア事業に関する説明会を東京都内で開催した。Intel社 アジアパシフィック・ジャパン担当 ヘルス・ライフサイエンス担当ディレクターのMark Burby氏が登壇し、ビッグデータやAI（人工知能）、IoT（Internet of Thin…

Stanfordのヘルスケアハッカソン、日本人学生が奮闘

「health++」報告会を開催、3位入賞の“スマートおしゃぶり”とは…

医学や工学、経営学、プロダクトデザインなど、さまざまな専門を持つ学生や社会人が世界中から集まり、多国籍のチームを結成。医療・健康分野の新しい製品やサービスのアイデアを、2日間のハッカソンを通じて競い合う――。米スタンフォード大学（Stanford University）で2017年10月21～22日…

“スローマンデー”で「心血管事故を防げ」

月曜日の午前10時に「W-Product」が上昇

「月曜日の仕事はできるだけスロースタートにするべき。プレミアムフライデーではなく、“スローマンデー”を勧めたい」。2017年11月22日に開催された「第21回日本心臓財団メディアワークショップ」に登壇した労働者健康安全機構 旭労災病院 病院長の木村玄次郎氏は、こう呼びかけた。

みんなが使える「NDB」を、京大病院の黒田氏

オンサイトリサーチセンターは「今のままでは運用に乗らない」

レセプト情報・特定健診等情報データベース、いわゆるNDB（National Database）。厚生労働省は、そのデータ利活用を推進するため、2011年11月から研究者や行政機関などへのデータ提供を行ってきた。

PMDAが語るAI医療機器、審査の勘所とは？

人工知能（AI）を活用した医療機器を、薬事承認などにおいてどのような基準で審査するのか――。AIの医療応用に向けた開発が盛り上がりを見せる中、その審査基準については難しい課題も多い。AIが何らかの判断を下す際、その判断基準は人間にとってはブラックボックスだからだ。医薬品医療機器総合機構（PMDA）の…

厚労大臣最優秀賞は、竹富島が進める予防医学

「第6回健康寿命をのばそう！アワード」開催

厚生労働省が推進する「スマート・ライフ・プロジェクト」の一環である「第6回健康寿命をのばそう！アワード」表彰式が2017年11月13日に開催された。スマート・ライフ・プロジェクトは、国民全体が人生の最後まで元気に健康で楽しく過ごすことを目指した国民運動である。応募総数70の企業や団体、自治体から、竹…

「福岡100ケア・テックピッチ」開催、その狙いと結果は…

スタートアップ7社が登壇

「福岡100ケア・テックピッチ」と銘打つイベントが2017年10月20日の夜、福岡市で開催された。健康・医療・介護など人を「ケア」する分野でチャレンジするスタートアップ企業を支援するための企画である。

「日本でデジタルパソロジーが本格的に始まる時が来た」

第16回 日本デジタルパソロジー研究会総会が開催

日本デジタルパソロジー研究会（会長：森一郎氏）は、年次学術総会の「第16回 日本デジタルパソロジー研究会総会」を2017年9月21～23日に開催した。「デジタルパソロジー時代の標本作製～診断」をメインテーマに、病理遠隔診断やWebカンファレンス、バーチャル顕微鏡画像の解析、病理分野の人工知能活用など…

「法人向けビジネスが伸びている」とFitbit社

ウエアラブル端末の健康経営での活用事例や医師からの期待とは…

「法人向けのビジネスが伸びている」——。ウエアラブルデバイスを手掛ける米Fitbit社 副社長兼アジア太平洋地域事業部長のSteve Morley氏はそう語る。具体的には、従業員の健康を管理することで生産性の向上を図る健康経営の領域でウエアラブルデバイスの活用が進んでいるというのである。

漢方処方の不確実性をAIで解消する

山口大の浜本氏が「統計学を応用したAI」の取り組み語る

植物や動物、鉱物などの生薬を配合して作る漢方薬。全国に30万人いる医師のうち9割が処方しているといわれるほど一般的な存在となっている。2011年からは全国80大学の医学部全てにおいて、漢方医学の講義が行われるようにもなった。

サッカーW杯が変えた、ある外科医の人生

九州大学病院の清水周次氏が語る「遠隔医療との15年」

本職の手術に劣らないほど、「遠隔医療」にのめり込んだ。ある外科医にそのきっかけを与えたのは、2002年に日韓合同で開催されたサッカーW杯だった――。

AIの医療応用は、「識別」から「予測」「実行」へ

疾患発症リスクや治療継続の予測に、情報医療の原氏

「人工知能（AI）の医療応用は、『識別』だけにとどまらない。『予測』『実行』のフェーズへと広がっていく」――。情報医療 代表取締役の原聖吾氏は、「第17回 日本糖尿病情報学会年次学術集会」（2017年9月2～3日、佐賀市）のシンポジウムに登壇。医療へのAI活用の展望を語った。

「血液1滴でがん発見」のヒント、太陽電池にあり

鍵を握るデバイス技術、名古屋大学の馬場氏が語る

1滴の血液から13種類のがんを超早期に発見する――。そんな目標を掲げ、国立がん研究センター研究所 分子細胞治療研究分野 主任分野長の落谷孝広氏が主導する「体液中マイクロRNA測定技術基盤開発プロジェクト」。高い注目を集めるこのプロジェクトに参加している研究者の1人が、名古屋大学教授 先端ナノバイオデ…

「オンライン診療の導入で、禁煙治療の継続効果は1.5倍に」

メドレーの川田氏が臨床研究のデータ発表

オンライン診療と対面診療を組み合わせた禁煙治療は、対面診療のみの治療と比べて約1.5倍の治療継続効果がある――。メドレーに勤務する医師である川田裕美氏は、「第17回 日本糖尿病情報学会年次学術集会」（2017年9月2～3日、佐賀市）において、このようなデータを発表した。

「医師主導のモバイルPHRは利用継続率が高い」

Welbyマイカルテを展開するウェルビーの比木氏

「医師に勧められて使い始めたユーザーは、最初は約60％、3カ月後でも約40％の人が利用している。3カ月間使い続けると習慣化するため、それ以降の減少はあまり見られない」――。モバイルPHRの「Welbyマイカルテ」を展開するウェルビー 代表取締役の比木武氏は、「第17回 日本糖尿病情報学会年次学術集会…