デジタルヘルス・レポート
目次
-
つながり始めた、医工連携の「入口と出口」
日本医工研究所は2016年7月25日、「2016年度 本郷展示会」の説明会を東京都内で開催した。同展示会は、東京都文京区本郷地区に集積する中小の医療機器メーカーと、全国のものづくり企業のマッチングを目的とするイベントである。
-
“人工知能×看護”で描く将来ビジョン
NTTが繰り出す多彩な取り組み
「第17回 日本医療情報学会 看護学術大会」(2016年7月、神戸市)で開催された、「地域連携へのICT活用 ~夢を語ろう~」と題するシンポジウム。地域医療連携に関する講演が並ぶ中、“人工知能×看護”で描く将来ビジョンを示したのがNTTだ。「高齢化社会における医療・健康×ICTの取り組み」と題し、…
-
上野千鶴子、「おひとりさまの最期」を語る
「孤独死と呼ばれるのは、大きなお世話。『在宅ひとり死』と私は呼ぶ」――。
-
看護師たちが悩み告白、「電カルと悪戦苦闘」
日本医療情報学会、「電子カルテ時代の看護記録」でワークショップ
2016年7月8~9日に神戸市で開催された「第17回 日本医療情報学会 看護学術大会」。看護師や看護分野の研究者が集うこの学会で、立ち見の盛況を博したセッションがある。日本医療情報学会と医療情報ケアプロセス研究会が共催したワークショップ「電子カルテ時代の看護記録 ~せっかく書いた記録を活用しよう~…
-
がん克服の「アポロ計画」、始まる
米国オバマ大統領が2015年1月に打ち出した「Precision Medicine Initiative」。個々人の遺伝情報などに基づく精密(個別化)医療を実現しようという国家プロジェクトである。これを追い風に個別化医療への動きが加速している米国では2016年に入り、新たな医療プロジェクトが立ち上…
-
「目指すは時価総額1000億円」、気炎を上げるスタートアップ
「Digital Health Meetup Vol.5」のショートピッチから
グリーベンチャーズ主催のイベント「Digital Health Meetup Vol.5」(2016年6月21日開催)。キーノートとパネルディスカッションに続き、最後にスタートアップを含む3社によるショートピッチが実施された。登壇したのは順に、ドリコス 代表取締役の竹康宏氏、WHITE CROSS…
-
保険適用第1号アプリ、その道程は「とにかく大変だった」
「Join」を開発したベンチャー企業、アルムの坂野社長が吐露
2016年6月21日に開催されたグリーベンチャーズ主催のイベント「Digital Health Meetup Vol.5」。キーノートに続き、「スタートアップと遠隔医療」をテーマとしたパネルディスカッションが繰り広げられた。
-
保険適用第1号アプリ、入院日数・総医療費削減に効果
慈恵医大の髙尾氏が講演
2016年6月21日、「Digital Health Meetup Vol.5」が開催された。Digital Health Meetupはグリーベンチャーズが主催するテーマ設定型のシリーズイベントで、主にヘルスケアスタートアップを対象とする。今回は「医療ICT化の展望と遠隔診療」を取り上げ、キーノ…
-
保険適用第1号、脳外科医が手掛けたアプリ
慈恵医大の村山氏が講演
2014年11月に施行された医薬品医療機器等法で、新たに医療機器として認められるようになった医療用ソフトウエア(単体プログラム)。その保険適用第1号となったのが、アルム(東京都)の「Join」だ。モバイル端末とクラウド環境を使い、放射線画像などの情報を医療従事者間で共有し、診療に利用できるアプリで…
-
「認知症かも?」の段階から支援、大阪市
市内全区に認知症初期集中支援チームを設置へ
「もしかして認知症かも」。周りの人や自分自身に対してそんな風に思ったことはないだろうか。以前より物覚えが悪くなっていたり、何度も同じことを話したりすることは、周りの方が気づきやすいのかもしれない。大阪市は、認知症の疑いがある人に対する支援として、「認知症初期集中支援チーム」の設置を2016年4月から…
-
介護事業者とロボット開発者の壁を壊せ!
“後発”の埼玉県が挑む新産業創造プロジェクト
「介護ロボットの利用を前向きに考えている」——。介護事業者からそんな声が聞こえたのは、埼玉県と埼玉産業振興公社主催で、2016年6月14日に開催された「第1回 埼玉県リハビリ・介護ロボット研究会キックオフセミナー」だ。「埼玉県リハビリ・介護ロボット研究会」の背景にあるのは、埼玉県が新たな産業を立ち上…
-
「医療×ものづくり」、一大拠点を名古屋から
地元企業の医療機器業界への参入を狙いとして、産学官の連携を後押しする地方自治体が増えている(関連記事)。愛知県名古屋市もその1つだ。名古屋市 市民経済局 参事(産業技術支援)の青木猛氏は、「市民の“ゆりかごから巣立ちまで”を市が支援するために、医療や福祉、健康の機器やサービスを充実させたい」と話す。…
-
健康と経営のイノベーションを!
「健康経営」への注目がじわりと高まっている。「企業が従業員の健康に配慮することで経営面でも大きな効果が期待できる」とする概念で、日本再興戦略にも掲げられた「国民の健康寿命の延伸」ともリンクするものだ。
-
JAL会長が語る、健康経営
企業による社員の健康管理が重要視されるなか、日本航空(JAL)のような大企業のトップは、どんな意識でどのような取り組みを実践しているのか――。
-
サーバー室が浸水しても、電カルを守れますか?
「Microsoft CityNext ソリューションフォーラム 2016」から
大分県大分市にある224床の急性期病院、大分岡病院でクラウドを活用した電子カルテのバックアップシステムが稼働したのは、2015年12月。隣接する熊本県が大地震に襲われ、大分県でも大きな揺れを経験したのはそれからわずか4カ月後だった――。
-
iPad/iPhoneの視覚サポート機能、ワークショップを公開
普段使用しているスマートフォンに、視覚障害者のためのサポート機能があるのをご存じだろうか。代表的なものとして読み上げ機能がある。iOSの場合は「VoiceOver」、Androidの場合は「TalkBack」と呼ばれるもので、設定項目の目立たない部分にあるため、意識したことがない人がほとんどだろう…
-
富裕層をターゲットにした“施設型CCRC”
「自治体版CCRCとは異なる側面で貢献する」
生涯活躍のまち(日本版CCRC)の現在地点を報告した「日本版CCRC推進会議 第7回」(2016年3月11日)。内閣官房、地方自治体、CCRCの運営事業者に続き、ヘルスケアリート運用を手がけるジャパン・シニア・リビング・パートナーズ 代表取締役社長の藤村隆氏と、初期段階から日本版CCRCの研究会に…
-
“診療の実態”に保険商品開発のヒント
メディカル・データ・ビジョンが「インシュアランスマーケティング研究会」
自らが加入している医療保険の内容に、あなたは満足しているだろうか。医療の実態と、保険のカバー範囲にギャップは生じていないか――。
-
じわり増加、「生涯活躍のまち」構想を採り入れる自治体
山口県山口市などが取り組みを説明
日本各地で地方総合版戦略を策定する中、戦略内に「生涯活躍のまち」(日本版CCRC)構想を採り入れる自治体が増えてきた。「日本版CCRC推進会議 第7回」(2016年3月11日)では、地方自治体の具体例として、山口県山口市 総合政策部企画経営課成長戦略推進室 室長の金子隆明氏が登壇し、その取り組みを…
-
1拍ごとの血圧情報、その臨床価値とは
自治医科大学の苅尾が語る
早朝高血圧をコントロールすることによって循環器イベントの発症リスクを抑制できることは、これまでの臨床研究で明らかになっている。治療予防戦略の次のステップとして夜間血圧のコントールが注目され、最終的には日常生活下での危険なサージ血圧を“予見”管理し、イベント発症を水際で阻止しようという研究が進められ…