地域に根ざした安全医療の提供を標榜する北海道社会事業協会帯広病院（以下、帯広協会病院）。薬局部門は、1病棟1薬剤師体制を築き、あわせて薬剤師の存在価値の向上に努めている。そうした環境づくりの課題の1つであった医薬品情報を提供する環境を、2004年12月のオーダリングシステム稼働を機に導入した医薬品情報統合システムによって一変させた。薬剤師の知識、経験を医療現場に活かし、薬局の存在価値向上の一端をシステム活用が担っている。
薬剤師としての存在価値をいかに高めるかが課題
1937年開設の帯広協会病院は、北海道の社会福祉振興を目的に大正時代末に設立された北海道社会事業協会が運営する病院のひとつ。同協会は社会福祉法人として現在、道内に7つの病院をはじめ、母子生活支援施設、保育所、介護老人保健施設、看護専門学校などを設置・運営している。帯広協会病院は、7病院の中で最大の360床、11診療科を擁し、地域センター病院としての役割を担っている。
同病院の薬局は、現在9名の薬剤師が所属している。そのうちの5名が病棟業務に従事しており、病棟での服薬指導に力を入れている。しかも1人の薬剤師が、同じ病棟を長年にわたって担当している。薬剤師としての専門的な知識、経験を病棟治療に役立てようという方針からである。
「薬剤師も患者さんの立場に立って、病棟のチーム医療に貢献できるように1病棟1名体制を築き上げてきました。以前の薬局業務は、薬局での調剤・製剤業務、注射管理、医薬品情報活動が主で、体制的にも服薬指導等は依頼があったときに対応するというのが実状でした。チーム医療に貢献し、薬剤師の存在価値を高めるためにも病棟業務の強化を図る必要があります」。薬局長の根本博子氏は、薬局の方針をこう述べる。
薬剤師の服薬指導強化は、それ自体が診療報酬加算の対象になるから病院経営に貢献という側面もある。さらに病棟での薬剤師の存在価値を高めることによって、薬剤師の待遇改善を図り、今後の薬剤師確保につなげたいという思いが根本氏にはある。
現在でこそ1病棟1名体制を実現できているが、4年前は薬剤師全員で7名しかおらず、病棟での服薬指導もそうだが、医薬品情報活動にも十分に業務ウェートを割くことができなかったという。特に4年前までの医薬品情報を提供する環境は不十分で、医薬品集は医薬品名やメーカー名など最低限の情報を記載したものしか提供できなかったし、医師からの問い合わせに対しても迅速に対応できないことが多かったという。
「以前の医薬品情報管理は、スタンドアローンのパソコンで市販のソフトウエアを使って行っていました。大きな問題は、その情報更新が年1回、多いときでも年3回程度しかできず、情報の鮮度が保てないこと。医薬品集も一応、そのソフトでプリントして作成していましたが、常に追補版を作成して補う必要があり、その作業が非常に大変でした。調べるときにも、パソコンを見て、追補版を見て、それ以上の情報は添付文書を引っ張り出してと、あちこちを見なければならない状況でした」（根本氏）。
