医師から薬剤部への問い合わせは、『医薬品の添付文書を見れば解決する疑問』と『添付文書の情報では判然とせず、薬剤師に相談を要する疑問』が混在するのが一般的だ。しかし、東京女子医科大学病院では、医師が直接、電子カルテおよび基幹システムから、PDF化された医薬品添付文書を呼び出し、薬剤鑑別のほか、薬価や後発品に関わる情報などを入手できる仕組みを整えたため、問い合わせにおける前者の比重は大幅に減った。その分、薬剤部では、より臨床に近い業務に集中できるようになった。
添付文書の内容をデスクトップ上に表示 禁忌や副作用を医師がすぐ把握可能に
東京女子医科大学病院では、医薬品情報統合システムを2006年8月に導入。医薬品に添付される文書は、医師の手元のパソコンの画面から一覧可能になった。つまり、『添付文書を見れば解決する疑問』は、医師がその場で解消できるようになった。
「1日に平均して30人分のカルテに目を通す」という麻酔科医の加藤隆文氏。そのうち約4分の1に相当するカルテに関する薬剤について、デスクトップPCの画面から添付文書の画像ファイルを閲覧する。患者に処方する薬の用法・用量や、注意事項を確認するためだ。普段よく処方している薬でも、副作用などが新たに追加・変更されていないか入念に確かめる。
「いちばん知りたいのが、禁忌に関する情報。大学病院では、複数の科で治療を受けている患者も多い。十種類以上、服薬されているケースもある。重大な相互作用がないか、特に注意を払って確認している」（加藤氏）。
2003年に建設された総合外来センターでは、電子媒体による診療情報の伝達網が整備され、各診療科からは患者の電子カルテ情報を参照することが可能になった。同院で処方された薬歴についても、各科の医師などが入力しているため、どの科からも一覧できる。外来だけでなく、入院病棟のカルテについても電子化を段階的に進めている。現在は6割程度までが電子化され、外来と病棟が一体化した機能的総合医療施設へと着実に変貌を遂げつつある。
「各医師の担当科以外の処方薬について、改訂される情報も含めて、すべて把握するのは現実的に難しい。ずいぶん昔であれば、医師の手元に実物があって、直接窓口へ渡すこともあった。しかし、処方を書くだけになってしまった今では『いつも処方されている、あの錠剤を飲むと、お腹が緩くなるんだよね』と患者に言われても、ピンとこないときもある」と加藤氏は打ち明ける。しかし「医薬品情報統合システムを導入してからは、患者のいう薬の特徴から候補を出し、画面を見ながら剤型を一緒に確かめることができるようになった。薬剤名が明らかになれば、PDF形式で電子保存された添付文書をその場で呼び出し、禁忌などを調べることができる。以前は、医薬品ハンドブックなどをめくっていたが、詳しい剤型まではさすがに分からない。その時に比べるとスピーディになっている」と加藤氏は付け加える。
医薬品情報統合システムの導入前は、添付文書の内容を知るために、薬剤部に問い合わせることが当たり前だった。だが時に、薬剤部も調査に時間を要することもある。頻繁なやりとりや、折り返し待ちは、患者を待たせる一因ともなった。医師も薬剤部に頻繁に連絡を取ることに、気兼ねする気持ちもあったという。
それが、医薬品情報統合システムの導入によって一変した。
「この薬とあの薬を併用していいのか、相互作用は何か、まずは一人ひとりの電子カルテの処方歴を見て、薬剤名からPDF化された添付文書を呼び出す。禁忌などに関する重要な情報が得られれば、処方を変える。わざわざ薬剤部に問い合わせをしなくてよいので、その分短時間で結論を出せるようになった。仮に、添付文書を見ても解決できない気がかりな点があれば、薬剤部に尋ねるが、その時点で、こちらも薬に関する予備知識を得ているので、従前に比べればやりとりは円滑になっている」（加藤氏）。
医師・薬剤師が添付文書の情報を共有するメリットは、対応負荷の軽減という形で双方に現れている。
