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 「これからのヘルスケアビジネスには、マーケティング、プロモーション、デザインの視点が重要になってくる」。

 2015年6月23日に開催されたデジタルヘルスAcademy「『ヘルスケア×ソフトウエア』の規制からビジネスまで」(主催:日経デジタルヘルス)に登壇したメディシンク 代表取締役社長の八村大輔氏は、このように力説した。

メディシンクの八村氏
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 2006年に創業したメディシンクは、デジタルヘルスケア分野でコンサルティング業務を手がける。起業前、複数の企業を渡り歩いた八村氏が医療に深く興味を抱くことになったきっかけは、20年前に在籍した医療機器商社時代に、骨粗しょう症の予防医療現場に携わった経験にある。

 当時の厚生省が骨粗しょう症の一大キャンペーンを張る中で、現場の最前線で人・モノ・金の動きを肌で感じながら、「予防医療に関する事柄を、どのように効率的に伝えていくか」を感じ取ったと語る八村氏。そこからエンターテインメントを入り口とした「メディテインメント」(メディカル×エンターテインメント)なるコンセプトを着想し、その思いは現在の活動の骨子となっている。

 八村氏は今回のセミナーの主旨に照らし合わせながら、「仮に“医療ソフトウエア規制”に非該当だとしても、医療背景のエビデンスを切り離すことはできない。そして、医療に関わる言葉は繊細に扱う必要がある。だからこそマーケティング、プロモーション、デザインが重要になってくる」と述べた。