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 2005年7月の提訴を受けて,被告と原告の双方は,法廷での審理に向けた準備を開始した。米国の裁判では,事前の準備がものをいう。米国では特許訴訟の場合でも,原告が陪審による審理を要求できる。米Forgent Networks, Inc.もまた,この手段を選んだ。被告の米EchoStar Communi-cations Corp.ら15社は,ともすれば技術に不案内な一般市民を相手に,自らの潔白を証明しなければならない。EchoStar社の弁護を担当した米国の法律事務所Morrison & Foerst-er LLPのRachel Krevansらが直面した難問はこれだった。

 両陣営は,陪審が納得できる事実と論理と交渉術を,ただひたすら追い求めた。多くの企業がかかわるだけに,双方の努力は膨大な量の情報を積み上げた。Forgent社側の弁護士,米Hagans Burdine Montgomery Rustay & Winchester, P.C.のFred Hagansによれば,この訴訟で生まれた文書は300万ページを超えるという。法廷での決戦を見据えた水面下の応酬は,全米をまたに掛け2年弱もの期間にわたって,深く静かに継続した。