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 原子力ルネサンス──。1979年の米国スリーマイル島、1986年の旧ソ連チェルノブイリという深刻な原子力発電所事故の影響で、欧米では新規建設が長い間止まっていたが、環境問題に伴う二酸化炭素(CO2)の排出抑制の動きや原油価格の高騰、新興国のエネルギ需要の増大などを背景に、一転して原発に強い追い風が吹き始めた。古くなった原発の更新時期に差し掛かっているのに加え、先進国のみならず新興国でも電力需要の増大に対応するため世界中で原発の新規建設が計画されている。まさしく、原子力の復興である。

 日本でも、2010年6月に経済産業省が立案した「エネルギー計画基本法(案)」で原発を「供給安定性・環境適合性・経済効率性を同時に満たす基幹エネルギ」と位置付け、積極的な推進を表明。2020年までに9基、2030年までには少なくとも14基以上の新増設を目指すとしている。

 こうした需要増大の商機をとらえて、日本メーカーが世界市場に打って出る。かつての冬の時代、日本では少ないながら建設が続き、日本メーカーは技術開発を続けてきた。炉の運用でノウハウも積んできた。今や、日本の技術力は世界最高レベルといわれている。これこそが最大の武器だ。

 プラント全体を手掛ける重工メーカーは、原子炉の基本設計からプラント建設、保守などで培った技術力とノウハウの総合力で勝負する。コンポーネントを提供する機器メーカーも、オンリーワンの技術を武器に、旺盛な需要に対応してさらに顧客を拡大しようとしている。

〔以下、日経ものづくり2010年7月号に掲載〕