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3Dデータの国際標準規格の策定で、日本が「カヤの外」に置かれてしまう危機がようやく解消されそうだ。各国の代表が話し合うISO(国際標準化機構)の委員会への国内対応体制が、2012年から機能不全状態に陥っており、日本に不利な規格が決まったり、話し合いへの参加自体ができなくなったりする懸念が強まっていた。それがこのほど、日本自動車工業会(JAMA)、日本航空宇宙工業会(SJAC)、電子情報技術産業協会(JEITA)の3団体が中心となって体制を再構築した(図)*1。

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