Automotive Report
目次
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KYBの工場と開発実験センター、高信頼性と新生産方式を知る
クルマのサスペンション部品を手がけるサプライヤーは数あれど、今や独立系のショックアブソーバーメーカーは国内ではKYBだけ。同社は、ショックアブソーバーなどの油圧系だけでなく、油圧式パワーステアリングから発展したEPS（電動パワーステアリング）についても相当な生産量を誇る。今回、同社の岐阜北工場を見学…
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日本電産とPSAグループ、次世代モーターの新会社設立
日本電産の子会社であるフランスNidec Leroy-Somer Holding（日本電産ルロア・ソマーホールディング）社とフランスPSAグループは、電動車両向け駆動用モーターの合弁会社を2018年春に設立すると発表した（図）。新会社は、次世代駆動用モーターの開発・生産を担う。2022年に生産するも…
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フランスPSA、超小型PHEVを公開、インホイールモーターとエンジン搭載
フランスPSAグループは2017年12月、欧州のエコカー・コンソーシアム「EU-LIVE」が開発したカテゴリーLの超小型電動車「L5e」を公開した（図）。インホイールモーター2個と出力31kWの単気筒ガソリンエンジンを組み合わせた1人乗りプラグインハイブリッド車だ。
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自動運転実車試験・HMI評価、見て分かるボタン、慣れのレバー
「日経Automotive」は2017年12月号で、自動運転機能搭載の日本市場向け6車種について、自動車線維持機能の継続性に対する実車試験結果を報告した。今回は、「操作のしやすさ・分かりやすさ」「自動車線維持の自然さ・安心感」といった観点からアダプティブ・クルーズ・コントロール（ACC）と自動車線維…
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ダイハツ、3Dプリンターで砂型造り 鉄部品の試作可能に
ダイハツ工業は、3次元（3D）プリンターで砂の型を造り、その型で試作部品を作る取り組みを進めている。今回、砂の種類を変えたことや砂を酸で覆うことなどにより、従来のアルミ部品に加えて、鉄部品の試作も可能にした。エンジン部品などに利用範囲が広がる（図1）。
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日産、自動運転の公道実験、高精度地図使うも低速域に課題
日産自動車が2020年の実用化を目指す自動運転実験車の公道試験を都内で始めた（図1）。「Infiniti Q50（日本名：スカイライン）」をベースとした車両で、自動運転技術「プロパイロット」の新世代版を搭載する。カー・ナビゲーション・システムを設定すると目的地まで、一般道と高速道路を含むルートを自動…
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「電動化と自動運転を加速させる」、日本メーカーの中長期戦略が見えた
主要自動車メーカーのキーパーソンが、自動運転と電動化戦略を展望する──。2017年10月末に開催された、東京モーターショー併設セミナー「FUTURE MOBILITY SUMMIT 2017」（会場：東京ビッグサイト）では、各社の今後の方向性が示された。
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日産、検査不正の報告書、管理者と現場間の「壁」を壊せるか
日産自動車は2017年11月17日、国の規定に反して無資格の従業員が完成車の検査に関わっていた問題で、実態の調査結果や再発防止策をまとめた報告書を国土交通省に提出した。同日、社長兼最高経営責任者（CEO）の西川廣人氏と同社チーフコンペティティブオフィサー（CCO）の山内康裕氏が、神奈川県横浜市の同社…
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日立グループの自動運転技術、コスト抑えてレベル3を実現へ
センサーコストの上昇を抑えながら2020年以降に、SAE（米自動車技術会）が定める「レベル3」の自動運転の実現を目指す──。日立オートモティブシステムズが十勝テストコースで2017年11月に開いた技術試乗会で、こうした同社の戦略が見えてきた。その取り組みの具体例として自動バレー駐車や、緊急時に自動停…
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トヨタとスズキが協力、2020年にインドでEV投入
トヨタ自動車とスズキは2017年11月中旬、インド市場向けに電気自動車（EV）を投入する覚書を交わしたと発表した。2020年ごろの発売を目指す。スズキが造るEVをトヨタが技術面で支援する。さらにスズキが造った車両は、トヨタにも供給する。インド市場での両社の協力体制が見えてきた。
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三菱電機の次世代HUD、AR採用、カメラで見えなくても車線を表示
三菱電機は2017年10月、AR（拡張現実感）を採用したHUD（ヘッド・アップ・ディスプレー）や、二つの液晶ディスプレーを使って「浮遊感と奥行き感」（同社）を実現した車載メーター、可動式の回転ダイヤルを備えた大型のセンターディスプレーを発表した（図）。2020年以降の実用化を目指す。
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タカタ製エアバッグの改修率は8割弱、部品不足で消えない「事故リスク」
欠陥エアバッグ問題で経営が悪化したタカタが民事再生法の適用を申請してまもなく3カ月。製造業で戦後最大の経営破綻にもかかわらず、国内取引先の連鎖倒産は発生していない。もっとも、影響を最小限に抑えたと見るのは早い。「事故リスク」を消せない問題が根深く残っている。
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48V簡易HEVでディーゼル代替、SchaefflerがCO2排出量2割減
2017年に入って、自動車メーカー各社が「全ての車両を電動化する」との宣言をこぞって出している。ただ、電気自動車（EV）の時代はすぐには来ない。EV時代へのつなぎ役として期待されているのが、48V電源の簡易ハイブリッド車（HEV）だ。ドイツSchaeffler社は2台の試作車を用意し、2017年10…
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トヨタが考える自動運転の課題、 “半導体の処理能力が足りない”
トヨタ自動車は2017年9月、ドイツETAS社主催のセミナーで自動運転技術の現状や課題について講演した。技術的な課題として特に大きいのが、半導体（プロセッサー）の処理能力が足りないことだという。
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トヨタがEV開発で新会社、2021年以降の環境規制対策
トヨタ自動車、マツダ、デンソーの3社は2017年9月、電気自動車（EV）の基本構想を共同で開発する契約を締結し、新会社「EV C.A. Spirit」を設立した（図）。3社以外にも参加企業を募り、各社で電池やモーター、インバーターなどの基幹部品を共通化し、量産効果によって部材コストの低減を目指す。
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中国のNEV法が1年先送り、2019年は10％、2020年は12％に
中国政府は2017年9月末、中国NEV法（ニュー・エネルギー・ヴィークル規制法）を公開した。施行は2018年4月1日からだが、自動車の販売台数に占める新エネルギー車の比率要求は2019年からとなり、実質的に1年間の先送りとなった。発表したのは、中国工業と情報化部、財政部、商務部、税関総署、国家品質監…
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ソニー、業界最高742万画素カメラ、Mobileye社の要求仕様に対応
ソニーは運転支援システム向けの画像センサー「IMX324」を開発した（図1）。サイズは1/1.7型。画素数は約742万画素（水平3849×垂直1929画素）で、車載向けとして業界最高の画素数という（図2）。同画素で撮影できるフレーム速度は最大40フレーム/秒。この画素数とフレーム速度で撮影した場合、…
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現場に届かぬ対策、日産の不始末「完成検査」が実態とかい離する面も
日産自動車が揺らいでいる。2017年10月、無資格の従業員が車両の「完成検査」をしていた問題で、再発防止策を講じた後にも無資格者の検査が続いていたことが明らかになった（表）。国内出荷の停止に追い込まれ、消費者の信頼を失墜しかねない事態に陥る。一方で、「完成検査」の仕組みが生産現場の実態とかい離してい…
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神戸製鋼の品質データ偽装、部品メーカーの安全性確認がカギ
神戸製鋼所の品質データ偽装が、2017年10月に相次いで発覚した。アルミニウム（Al）合金や銅（Cu）合金、鉄鋼製品などの品質データを改ざん・捏造（ねつぞう）していた。出荷先は500社を超える。同社の素材メーカーとしての信頼は大きく損なわれた（図）。
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EV挽回期すトヨタ、迷うホンダ、部品メーカーは“EVシフト”に走る
2017年10月に開幕した「第45回東京モーターショー」。ドイツ勢と中国勢が電気自動車（EV）の開発に邁進し始めた中、EVに距離を置く日本メーカーの対応に注目が集まった。出遅れ気味のトヨタ自動車はEV戦略の転換を示唆。ホンダは新しいEVを発表したが、迷いを感じる。一方で海外自動車メーカーの受注を増や…
