Automotive Report
目次
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48VマイルドHEVの導入始まる、欧州勢がBSGや電池を出展
欧州勢が48Vのマイルドハイブリッド車(HEV)の部品で攻勢をかけている。ドイツのBosch社やContinental社、Schaeffler社、フランスValeo社、などが対応部品を開発し、量産車に採用する事例も出てきた。2017年5月に開催した「人とくるまのテクノロジー展」で最新動向を探った。
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2017年度の研究開発投資、電動化や自動運転に軸足
国内自動車メーカー7社の2017年度(2017年4月~2018年3月)連結決算は、トヨタ自動車やホンダなど5社が営業減益になる見通しだ。円安のメリットが薄れた他、北米事業の採算悪化、原材料高などが響く。ただし研究開発費は、7社全てが前年度より増やす。収益悪化の中でも、電動化や自動運転技術など将来への…
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レクサスLCの生産ライン、工員がタブレットで緻密に管理
トヨタ自動車は「レクサス」ブランドの最上位クーペ「LC500」と、ハイブリッド車(HEV)「LC500h」の生産ラインを公開した。今回公開したのは最終組立工程と検査工程である。
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東大のEV用インホイールモーター、道路から前輪にワイヤレス給電
電気自動車(EV)の普及を阻む大きな要因が、航続距離の短さと車両価格の高さだ。この課題の解決策として期待される将来技術が、走行中のEVに無線で電力を伝送する走行中給電システムである。東京大学などの研究グループは2017年3月末、インホイールモーター(IWM)を使った走行中給電システムを開発し、報道陣…
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Wind River社の新ソフト基盤、CPUとFPGAに最適化
米Wind River社は2017年5月、自動運転市場への取り組みについて説明した。これまで通信インフラや航空・宇宙分野で培ってきた信頼性の高いリアルタイムOSやミドルウエアを強みに、自動運転向けのソフトウエア基盤を提供する。同ソフト基盤はハードウエアには依存しない構成とするものの、親会社である米I…
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社会問題を無人運転の“入り口”に ソフトバンクとDeNAの思惑
無人運転車を日本の社会問題の解決に使うことを狙った実証実験が活発になっている。主役は、新たに自動車産業への参入を目指す通信・IT企業だ。大手自動車メーカーが手掛けにくい領域で、無人で走れる自動運転車を使ったサービスをいち早く作りたい狙いがある。
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JARIの自動運転評価施設、雨や霧の再現や路車間通信に対応
日本自動車研究所(JARI)は、2017年4月、自動運転技術の評価のための施設である「Jtown」の運用を開始した。経済産業省の「自動走行システム評価拠点整備事業」の補助金を基に建設した施設で、自動運転技術の評価を念頭に置いた三つの試験エリアから成る。雨や霧の再現や路車間通信に対応できるのが特徴だ。
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氷点下でヒートポンプ暖房 デンソーと豊田織が「世界初」技術
デンソーと豊田自動織機は、氷点下10℃の低い温度で暖房を使えるヒートポンプ空調システムを開発した。トヨタ自動車が、2017年2月に発売したプラグインハイブリッド車(PHEV)「プリウスPHV」に採用。冷媒を気体と液体に分ける機構を備えた新しい技術を開発し、ヒートポンプの弱点である低温における暖房能力…
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自動運転に賭けるルネサス、画像認識を低電力で実現
ルネサスエレクトロニクスは同社が得意とする車両制御の分野から、見る(センシング)、考える(コグニティブ)といった自動運転の本丸の領域に切り込む。画像認識を低電力で実現できる独自の半導体技術で勝負する。2017年4月に開催したプライベート展「Renesas DevCon Japan 2017」で明らか…
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ライトビークルの世界販売予測、17年は9350万、21年は1億台超
ライトビークル(乗用車と車両総重量6t未満の商用車を含む)の世界販売台数は、2017年には前年比1.5%増の約9350万台(図1)。そして、2021年には同販売台数は1億台の大台に乗る。IHS Markit Automotiveは、2017年春に開催した「2017 Spring Automotive…
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マツダの自動運転は人間中心、バックアップとしてのシステムを志向
運転者が介在せずにクルマが自動で移動する完全な自動運転車。多くの自動車メーカーがそうした自動運転車に開発の目標を据える中、マツダが目標として選択したのは運転者のバックアップとして機能する自動運転車だ。運転の主役は、あくまでも運転者。自動運転技術が前面に出てくるのは、運転者が正しく運転できなくなった場…
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サプライヤーが目指す自動運転の姿、自動車未来サミットSpring報告
自動運転によるクルマの進化にサプライヤーはどう対応するのか。日経Automotiveと日経ビジネスが2017年4月に開催した「自動車未来サミットSpring」では日独のサプライヤーが「レベル4」の自動運転に向けた取り組みを語った他、コンサルタントが普及に向けた課題などを述べた。
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自動運転を安全にする新手法、JASPARがSTAMP/STPA推進
自動運転の開発が世界で進む中、システムの安全性をどう確保するかが問われている。従来は個々の部品を制御していれば良かったが、自動運転では複数の部品を統合制御するためだ。
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制御で進化するアウトランダーPHEV、始動・加速・充電の使い勝手改善
三菱自動車は2017年2月、プラグインハイブリッド車(PHEV)「アウトランダーPHEV」を部分改良した(図1)。ディスプレーオーディオとスマートフォンとの連携機能の追加や予防安全機能の強化、電動パーキングブレーキの追加といった装備面の強化に加え、PHEVとしての使い勝手を改善する制御面での改良を加…
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ニチアスのエンジン向け新スペーサー、気筒上下の温度差減らして燃費向上
断熱材などのニチアスは、エンジン気筒の壁面に密着するスペーサーを開発した。気筒の上下の温度差を小さくして、内径の膨張量の差を抑える。ピストンの摩擦損失を減らし、燃費を0.1~0.2%改善できる。トヨタ自動車が4代目「プリウス」や欧州向けの新型「Yaris(日本名:ヴィッツ)」などのエンジンに採用した…
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エコカーの本命は「なぜPHEVか」 日産、エンジン並EVを20年頃投入
日産自動車は、1回の充電あたりの航続距離が550km前後に達する電気自動車(EV)を2020年までに投入する検討に入った(図1)。「エコカーの本命」として、プラグインハイブリッド車(PHEV)を推すトヨタ自動車。日産はEVの航続距離をエンジン車並みに延ばすことで、トヨタと真っ向勝負する。
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ミリ波レーダーだけで歩行者を検知
Volkswagenグループが続々採用
歩行者の認識にはカメラが必須─。こうした常識が崩れた。ドイツVolkswagen(VW)社は、新型SUV(スポーツ・ユーティリティー・ビークル)「ティグアン」にミリ波レーダーだけで機能する歩行者検知システムを搭載した(図1)。カメラ不要のこの機能はドイツAudi社の新型「A3」にも展開。VWグループ…
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日米で異なる位置付け、ZEVに本腰
「プリウスPHV」の雪辱戦
トヨタ自動車が2017年2月に日本で発売したプラグインハイブリッド車(PHEV)「プリウスPHV( 米国名はPrius Prime)」(図1)。先だって発売した米国版に比べて、実質的な購入価格が大幅に高かった。米国では、戦略的に安くしたことになる。環境対応車で世界を先導した自負がありながら、米国で苦…
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マルテンサイトから壊れる
高張力鋼板の破壊過程を解明
九州大学と新日鉄住金は、高張力鋼板の一つであるDP(Dual Phase)鋼が壊れる過程を明らかにした。硬いマルテンサイトの相から壊れることが分かった。今後は、マルテンサイトに焦点を当てて改良することで、コストを抑えながら引っ張り強さと伸びを大きくできる可能性がある。
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三つの要因が迫る事業構造の転換
「2030年の自動車産業」セミナー報告
パワートレーンの多様化、クルマの知能化・IoT化、シェアリングサービスの台頭という三つの要因は、自動車産業をどう変えるのか。本誌が2017年2月に開催したセミナー「2030年、自動車産業はこう変わる」では、デロイト トーマツ コンサルティングのコンサルタント陣が将来の自動車産業の姿や、自動車・部品メ…