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エネルギー消費を単に減らすだけでなく、エネルギー収支をゼロにする究極の省エネビル「ZEB(ゼブ)」の実現が近づいてきた。日本に加えて複数の国で政府が実現目標を明確にし始めたことが背景にある。現在入手できる技術でどこまでZEBに近づけるか挑んだオフィスビルや、次世代技術をふんだんに取り入れた実験施設などの建設が相次いでいる。

 「2020年までにZEB化技術の確立を目指す」(大成建設 設計本部 設備計画部 環境技術開発室長の小林信郷氏)─。省エネと創エネの効果によって、年間のエネルギー収支をゼロにする究極の省エネビル「ZEB(zero energy building)」の実現に向けた取り組みが本格化してきた(図1)。

図1 新たな市場が出現
ZEBは年間での1次エネルギー消費量がゼロになる建築物である。省エネで年間消費エネルギーを減らしつつ、創エネによる年間生成エネルギーを差し引いてゼロにする。ZEBに向けた太陽電池やセンサー、直流給電などの技術開発が活発になっている。(図:円グラフは省エネルギーセンターの資料を基に作成)
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 ZEB実現のためには、ビルの消費エネルギーを極限まで減らしつつ、ビルの限られた空間で最大限のエネルギーを創出する必要がある。その実現は、現時点で入手可能な技術を、そのままビルに適用しただけでは難しい。省エネと創エネの双方で、もう一段の技術進化が必要だ。

 ZEB実現の目標時期は2020年。日本政府は「2020年までに新築公共建築物などで、2030年までに新築建築物の平均で、ZEB実現を目指す」という目標を掲げて、ZEB関連技術の開発を後押しする。近い将来、「ZEBでなければビル建設を認めない」といった規制が導入される可能性もあるだろう。