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 東京ガスとパナソニックが共同開発した、戸建て向け家庭用燃料電池「エネファーム」の新製品が2015年4月1日に発売になる(図1)。希望小売価格は160万円(税別、設置工事費別)で、2013年発売の現行品に比べて30万円安い。

 希望小売価格が160万円になったことで、各種補助金を利用すれば実売価格は100万円に近づくという。光熱費削減効果が約6万円/年のため、「エネファーム安心フルサポート」の適用期間10年間での削減効果は60万円になる。消費者は、残りの金額と既存のガス給湯器との価格差、環境負荷などを考慮して、購入を判断することになるだろう。

図1:家庭用燃料電池「エネファーム」の新製品。写真はバックアップ熱源機を貯湯ユニットに内蔵した一体型。(写真:パナソニック)

白金や銀の使用量を削減

 低価格化に貢献したのは、(1)部品点数の約15%削減や、(2)貴金属使用量の削減である(図2)。

 このうち(1)部品点数の削減は、部品の統合などで実現した。例えば、燃料電池スタックからの熱を回収する熱交換器と、燃料処理器からの熱を回収する熱交換器を1つにまとめている。この他に、電子部品の集積化によって、電源や制御用のプリント基板の数を半減した。統合によってコストが上昇する部品もあったが、取り付けに要する配管や継ぎ手、ケーブルなどの数、作業時間なども考慮すると、全体として低コスト化につながったという。

 部品の統合だけでなく、起動停止シーケンスの見直しによって部品点数を削減した部分もある。起動停止シーケンスを見直して、触媒を保護するためのパージ工程などを簡素化したことで、パージ弁や配管、継ぎ手などを削減することができたという。

図2:部品点数の約15%削減や貴金属使用量の削減で低価格化した。(図:パナソニック)