PR

パナソニックやソニーなどの大手電機メーカーをはじめ車載市場への注力を表明する企業は多い。だが、一朝一夕で食い込めるほど甘い市場ではない。東日本大震災後に自動車メーカーは新しい調達ルールを制定、部品メーカーは対応を迫られている。部品の提案力も問われる時代になった。自動車メーカーに選ばれる部品メーカーの条件を探った。

 「新しい調達ルールに準拠する形で開発した新型車が、2015年内に走り出す」─。日産自動車の共同購買本部で購買管理部の主管を務める山梨慶太氏はこう語る。自動車メーカー各社は今、安定した部品調達体制の構築を進めている。

 きっかけは、2011年3月11日に発生した東日本大震災。自動車メーカー各社は、東日本大震災によって生産停止に追い込まれた苦い経験を持つ。このため、大災害後に自動車生産に必要な部品を素早く調達できる仕組みを構築した(図1)。

図1 自動車メーカー主導で再構築
日産自動車は、東日本大震災の経験をサプライチェーンの強化に生かしている。日産自動車自ら詳細なサプライチェーンのデータベースを構築したほか、サプライヤーとも災害への対応ルールを共有した。(日産自動車への取材を基に作成、写真:日産自動車)
[画像のクリックで拡大表示]