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登壇するIRオフィス VPの小沢幸雄氏(左),執行役 副社長兼グループCSO&CFOの井原勝美氏(中央),執行役 常務の湯原隆男氏(右)。
登壇するIRオフィス VPの小沢幸雄氏(左),執行役 副社長兼グループCSO&CFOの井原勝美氏(中央),執行役 常務の湯原隆男氏(右)。
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エレクトロニクス分野の売上高と営業利益について,製品カテゴリ別に2003年度と2004年度を比較した表である。
エレクトロニクス分野の売上高と営業利益について,製品カテゴリ別に2003年度と2004年度を比較した表である。
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「プレイステーション・ポータブル(PSP)」および「プレイステーション2(PS2)」,「プレイステーション(PS)」の出荷台数の推移と見通しである。2005年度のPSPの出荷台数は1200万台を見込む。
「プレイステーション・ポータブル(PSP)」および「プレイステーション2(PS2)」,「プレイステーション(PS)」の出荷台数の推移と見通しである。2005年度のPSPの出荷台数は1200万台を見込む。
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 ソニーは,2004年度(2004年4月~2005年3月)の連結決算を発表した(発表資料)。2005年1月に発表した業績の下方修正にほぼ沿う結果で,売上高は対前年度比4.5%減の7兆1596億円,営業利益は同15.2%増の1139億円で減収増益だった(2005年1月の関連記事)。「増益とはいえ残念な結果と捉えている。本業のエレクトロニクス分野は減収減益だからだ。薄型テレビ事業などてこ入れを図っているが,同分野の収益は2005年度も厳しい状況とにらむ−−」(同社 執行役 副社長 兼 グループCSO&CFOの井原勝美氏)。

 エレクトロニクス分野の売上高は,対前年度比0.4%減の5兆216億円である。「薄型テレビ市場で存在感が高まっている」(ソニーの井原氏)としたものの,CRTテレビや携帯型音楽プレーヤの減収が影響して伸び悩んだ。営業損失はDVDレコーダやビデオ・カメラなどの価格が下落した影響も受けて,前年の68億円から343億円に悪化した。同社はこの状況を改善すべく,とりわけ薄型テレビとDVD関連製品の価格競争力を高め,収益力の改善に邁進するという(ソニーの半導体売上高に関する関連記事)。

PSPの出荷台数は2005年度に1200万台へ


 ゲーム分野の売上高は対前年度比6.5%減の7298億円,営業利益は同36.1%減の432億円だった。減収減益の要因は,家庭用ゲーム機「プレイステーション2」の販売数量が減少したほか,販売価格を引き下げたことである。携帯型ゲーム機「プレイステーション・ポータブル(PSP)」を2004年12月に発売したが,今回の業績には大きな影響を及ぼしていない。

 ソニーはPSPの出荷台数について,2005年3月末までに297万台だったことを明かした。日本で144万台,米国で153万台を出荷したという。2005年5月からは韓国と香港,台湾で販売を開始し,9月から欧州市場にも投入する。これらにより2005年度の出荷台数は1200万台に達する見込みという。

 音楽分野と映画分野はともに好調だった。例えば音楽分野の売上高は,対前年度比43.4%減の2491億円だが,営業損益は前年度の60億円の赤字から88億円の黒字に転換した。映画分野は映画「スパイダーマン2」が大ヒットし,さらにDVD/VHSソフトの売り上げが好調であったため,639億円もの営業利益を計上した。

2005年度は売上高4%増を掲げる


 ソニーは,2005年度(2005年4月~2006年3月)の連結決算の見通しも公表した。売上高は対前年度比4%増の7兆4500億円,営業利益は同40%増の1600億円を掲げている。エレクトロニクス分野の売り上げは,薄型テレビと液晶リアプロなどを中心に向上が期待できるという。営業損益については,構造改革に伴う増収効果による改善などを見込む。

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