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 組み込み機器における西暦2000年問題は,半導体ユーザである機器メーカによる自発的な対策が原則になりそうだ。コンピュータにおける西暦2000年問題と比べて,組み込み機器に関する情報はいまのところ希薄である。これは影響が小さいのではなく,影響の全体像が以前としてハッキリしないことに原因がある。全体像が把握できないまま,1999年を迎えた。対策に費やせる時間は,すでに1年を切っている。「マイコンなどの半導体上で起こる問題なのだから,半導体メーカが黙っていても対策してくれる」。このように考えて,問題の有無の確認や対策をしていない機器メーカがあるとしたら,それは重大な勘違いである。半導体メーカは責任を負う場合はほとんどない,というのが各国の共通認識である。半導体メーカが利用できるのは,ユーザが対策を施すために必要な情報の公開を求める場合のみである。

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