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 組み込み機器の西暦2000年問題は,影響の大きさから家電機器と産業機器を分けて考える必要がありそうだ。「家電機器よりも産業機器で深刻である」(日立製作所,三菱電機の半導体部門など)という見方が多い。通産省は,組み込み機器を開発・販売している企業を対象にした西暦2000年問題への対応状況を調べたアンケートの結果を1999年1月に公表している。これによると,家電機器などでは確認作業が進展しており,対策を施すべき機器も少ないことが明らかになっている。それに対し,産業機器では扱う機器の種類によって進捗状況に差があることがわかってきた。特に,対応の必要があるが進展していない分野として,計測器,プラント・エンジニアリング,半導体製造装置などが挙がっている。

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