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 電通は2月20日,国内の総広告費と,媒体別・業種別の広告費を推定した「2005年(平成17年)日本の広告費」を発表した。2005年の総広告費は5兆9625億円と,対前年比で1.8%増加した。これは日本経済の景気回復とデジタル家電,インターネットの普及などを背景に4年ぶりに増加に転じた,2004年に続いて2年連続の上昇である。

 媒体別の広告費では,インターネット広告費が対前年比54.8%増の2808億円と,引き続き高成長を記録した。総広告費に対するインターネット広告費のシェアは,2004年の3.1%から4.7%に向上した。

 同社は,インターネット広告費の成長要因について次のように見ている。まずは,ブロードバンドの普及に伴って,バナー広告の大容量化や大型化が進んでおり,広告単価や出稿が増加していること。2005年には無料動画放送サービスが相次いでスタートし,多くのユーザーを獲得することで広告費が向上していること。さらに,WWWサイトの検索サービスに連動して表示される広告や携帯電話向け広告の成長などを挙げている。2005年の検索連動広告費は590億円,モバイル広告費は288億円としている。

 一方,新聞,雑誌,ラジオ,テレビの「マスコミ四媒体広告費」は,いずれも前年を下回った。総広告費に占めるシェアが34.2%と最も高いテレビ広告費は,対前年比99.9%の2兆411億円。新聞広告費は対前年比98.3%の1兆377億円,雑誌広告費は同99.4%の3945億円,ラジオ広告費は同99.1%の1778億円となった。