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DVDプレーヤを含む映像機器部門の売り上げが大きく減少
DVDプレーヤを含む映像機器部門の売り上げが大きく減少
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2008年度に液晶テレビのシェアを10%以上に
2008年度に液晶テレビのシェアを10%以上に
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 「上場来初の減収減益となった。今が正念場だ」(船井電機 取締役 執行役副社長の中島義雄氏)。船井電機は,2005年度(2005年4月~2006年3月)の連結決算を発表した。売上高は対前年度比5.8%減の3608億円,営業利益は同30.1%減の233億円だった。営業利益率は,前年度から2.2ポイント低下して6.5%になった。

 減収減益になった要因は,大きく三つある。第1は,DVDプレーヤの出荷が予想したほど伸びなかったうえに,中国メーカーなどに押されて10%程度価格が下落したこと。第2は,CRTやテレビデオ(ビデオ内蔵型テレビ受像機)の需要が急速に落ち込んだことに加えて,その代替である液晶テレビへの対応に出遅れたこと。第3は,提携先の戦略変更で,プリンタの出荷台数を落としたこと,である。特に全体の30%以上を占めるDVDプレーヤの売り上げが,前年度に比べて206億円少ない1220億円になったことが業績に大きく影響した。

 同社が併せて発表した2006年度の連結業績見通しでは,売上高を10.8%増の4000億円,営業利益を20.1%増の280億円と予想した。営業利益率は7.0%に高める計画だ。

液晶テレビに経営資源を集中

 船井電機が,2006年度以降の業績の牽引役として期待するのは,液晶テレビである。2005年度の液晶テレビの出荷台数は,前年度の20万台から54万台に伸び,売り上げも75億円から167億円に増えている。同社は液晶テレビを「エレクトロニクス業界でめったにないビックなマーケット」(中島氏)と捉えており,「あらん限りの技術者を集めるなど,経営資源を集中する」(同氏)計画だ。その結果として,生産台数を2006年度に200万台以上,2007年度に500万台以上に高め,「2008年度には10%以上の世界シェアを確実に取る」(同氏)という目標を掲げた。

 質疑応答では,液晶テレビに質問が集中した。10%の世界シェアを掲げた点について,「現在の実力からすると途方もないように見えるが,これまで船井電機は各機器で常に10%のシェアを確保してきた。液晶テレビもそうなるだろう」(中島氏)と自信を示した。そのカギとして,台湾の奇美(Chi Mei)グループと結んだ液晶パネルの安定供給契約,ラインナップの拡充,独自開発した高画質化技術,欧州と日本市場の強化などを挙げた(Tech-On!関連記事)

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