韓国Displaybank Co.,Ltd.が2006年7～12月のPDPモジュールの出荷動向をまとめた。企業別のPDPモジュールの出荷数を見ると，韓国LG Electronics Inc.と首位を争っていた松下電器産業は，2006年10月に出荷数を大きく増加させ首位となった。11月にはLG Electronics社との差を約15万台まで広げ，好調を維持している。富士通日立プラズマディスプレイ，パイオニアといった日本の企業も，2006年第4四半期に出荷数を小幅に増加させている。一方，LG Electronics社，韓国Samsung SDI Co.,Ltd.といった韓国企業では，2006年10月以降出荷数が減少し続けている。この減少により，韓国企業の世界市場におけるPDPモジュールのシェアは45％下落したという。Displaybankは，2007年第1四半期も韓国企業が首位を奪還するのは難しいと予測する。
この変動を促した理由は，2006年第4四半期に予想されたフラットパネル・テレビの需要低下と，それによってもたらされた価格の下落だという。アメリカでは，クリスマス商戦を占う緒戦となるブラック・フライデーに，松下電器産業の42型PDPテレビが999米ドルで販売される例もあった。松下電器産業は，2006年第4四半期に37型と42型のPDPモジュールの在庫整理によって出荷数を増加させたが，韓国企業はこの余波を受け，出荷数を減少させる結果になったという。
PDPモジュール市場の出荷数は，2006年10月に100万台を記録して以降，減少の一途をたどっている。2005年以降，50％以上を記録し続けていた対前年比の出荷数成長率についても，2006年9月には43％，10月に31％，11月に10％台までと低下し続けている。2006年12月の統計では，初めてPDPモジュールの出荷数が前年同期と比べて減少する見込みだという。
画面サイズ別に出荷数を見ると，50型以上の出荷数が2006年10月以降，堅調に増加している。2006年11月には約27万台を出荷し，PDPモジュールの出荷数全体の30％を占めた。この割合は継続的に増加すると見込む。このように大画面にシフトしているのは，42型モジュールの急激な価格低下によるメーカーの損益悪化が理由だという。メーカーはこの悪化を取り返すために，価格が維持されている大型のモジュールの出荷数を増大させているという。
解像度別に出荷数を見ると，PDPモジュールの出荷数全体に対して既に90％以上がHD映像対応モジュールとなっている。また，フルHD対応モジュールの出荷数が順調に増加している。フルHD対応モジュールの割合は11月には1.6％だったが，12月の統計では2.4％になると見込む。今後は液晶パネルとの競合でフルHD対応が重要な要因となるため，この割合は増え続けるとみる。現在は，松下電器産業やパイオニア，富士通日立プラズマディスプレイといった日本企業が出荷の中心となっているが，2007年には韓国企業もフルHD対応モジュールの発売を計画しているという。
【訂正】記事掲載当初，第1段落で「韓国Displaybank Co.,Ltd.が2006年6～12月のPDPモジュールの出荷動向をまとめた」としていましたが，正しくは「2006年7～12月のPDPモジュールの出荷動向をまとめた」でした。お詫びして訂正します。記事の文面は修正済みです。
