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 今回のランキングでは,上位11社中7社が対前年比で売上高を落とす結果となった。この結果について各社にコメントを聞いた。7社中DRAMを主力製品とする4社,すなわち富士通とNEC,韓国Samsung Electronics Co., Ltd.はいずれも「DRAM価格の下落が売上高低下の主な理由」とした。対前年比-18.4%の米Texas Instrument Inc.は,「DRAM部門の売却が主な理由だろう。DSPなど他の製品は伸びている」(日本テキサス・インスツルメンツ広報室)という。

 一方,今回の発表で元気のよかった欧州勢は好調の原動力を以下のようにみている。独Siemens A.G.が対前年比12.4%増と売上高を大きく伸ばしたことについて,「注力している通信や自動車向け機器の成長に乗って売上高が伸びた。そのほか,たとえば自動車の安全系で使われるパワー・デバイスなど機器に不可欠な部品をもつことも不況に影響されなかった理由」(シーメンスコンポーネンツ)とする。イタリアとフランスの合弁会社であるST Microelectronics N.V.も対前年比で7%増という結果だった。「メモリは不揮発性メモリのみ,IC全体の7割がカスタム品というリスク・マネージメントの結果,不況の影響を受けず売上高を伸ばせた」(STマイクロエレクトロニクス広報室)という。