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NECなどがOLA準拠のライブラリ開発を表明

 OLAは,IEEE P1481として標準化中の遅延時間計算記述法DCL(Delay Caluculation Language)と米OVIのライブラリ機能記述形式ALF(Advanced Library Format)などからなる。OLA推進側は,米国では1998年11月に日本では1999年1月末のEDAテクノフェア'99で,OLAのセミナを開き,その普及に努めている。日本のセミナでは,NECが同社の0.25μmセルベースLSI「CBC10」向けにOLA準拠のライブラリを開発することを表明した。また,ASIC Councilのメンバ企業の1社である米 VLSI Technology, Inc.は,0.15μmの製造プロセス「VSC11」向けにOLA準拠のライブラリを開発すると1999年1月に発表している(リリース文)。

Synopsys社,Liberty Developers' Forumを立ち上げ

 Synosys社も負けてはいない。1999年1月下旬にはLibertyの普及推進組識「Liberty Developers' Forum」を旗揚げした(リリース文)。同社は参画したEDAベンダの売上げを合計するとEDA市場の95%になると説明し,Libertyが事実上の業界標準だと宣言する。Liberty Developers' Forumは,同社のパートナ企業組織「TAP-inプログラム」のメンバからなる。Libertyを利用することは,特に新興のEDAベンダには有利だ。顧客がLiberty準拠のライブラリをもっていれば,新興ベンダのツールでもすぐに使えるからだ。

 さらに,Synopsys社は,独自の遅延時間計算方式だけではなくDCLもサポートする方針を打ち出している。すでに,同社の主要3ツール,すなわち論理合成ツールの「Design Compiler」, スタチック・タイミング・アナライザ「Prime  Time」, 論理シミュレータの「VCS」はDCLに対応していると説明する。同社のある幹部は,「ほとんどのEDAベンダがLibertyのサポートを表明している。すでに業界標準があるのに,なぜいまさら,別のライブラリを標準にしようとするのか理解に苦しむ」と語った。

 現在は先行している分,Liberty側が有利だ。OLAがどこまで勢力を伸ばせるか,これまでの標準化のようにしぼんでしまうのか,今後の動向が注目される。